「デジタルプレゼンテーション」授業とSNSを連動させ、 芝浦工大のPRコンテンツを在学生が配信します

芝浦工業大学(東京都港区／学長：山田 純)は、全学共通科目授業の「デジタルプレゼンテーション」内で学生が立案したコンテンツを、2022年7月22日から本学の公式SNS(Twitter、Instagram、TikTok、YouTube)で順次配信します。「芝浦工大の魅力を高校生に伝える」企画をテーマに、学生達が数週間かけて検討・制作した企画が各SNSの総計で50個以上登場します。また、本授業を履修した学生達は机上の学びだけではなく、公式SNS上で自ら立案した企画を配信し、SNSユーザーや社会からの反応、評価を得るという実践の場を経験することができます。そしてこの活動を通じて、ウェブマーケティングの醍醐味や難しさを理解し、現代社会に重要なデジタルプレゼンテーションのスキルを身に付けることが期待されます。

今回の取り組みの結果を踏まえて、今後のZ世代やその保護者世代を主な情報の届け先とした広報活動の改善にも繋げていきます。是非、本学の公式SNSにアクセスしていただき、各コンテンツをご覧ください。

●Twitter　： https://twitter.com/shibaura_it
●Instagram： https://www.instagram.com/shibaura_instituteoftechnology/
●TikTok　 ： https://www.tiktok.com/@shibaura.insti.of.tech
●YouTube　： http://www.youtube.com/user/shibauramovies

理工系大学として「ものづくり」の専門的な知識を習得する一方で、効果的にそれらを伝える技術も大切です。とりわけSNSを通じた情報発信スキルは、従来からのプレゼンテーションスキルに加え、グローバル化する現代社会では重要になっています。そこで本授業は、マーケティングアナリストである原田 曜平教授(教育イノベーション推進センター)により、学生が現代のさまざまな企業や商品に関するコミュニケーション手法やそのポイントを理解し、現代に必要な映像プレゼンテーションのスキルを身に付けることを目的とした実学教育の授業科目として、2022年度から開講しました。

授業の様子1

授業の様子2

授業の様子3

授業の様子4

授業の様子5

授業の様子6

多くのZ世代が日常的に複数のSNSを使う時代になりました。しかし、確かに彼らは日々多くの時間をSNSの閲覧・発信に割いているものの、その知識や経験は体系化されていないことが多く、ほとんどが感覚的なまま、我流のままで終わってしまっています。この彼らの日々の「大量の無駄」を、「意味ある無駄」に変換するきっかけになることをこの授業では目指します。
令和の時代は超情報化社会です。SNSはまさにその社会の中心に位置します。この授業では、超情報化社会の中心に位置するSNSへの理解を体系的かつ実践的に深めることを目的としています。テーマを「芝浦工大の魅力を高校生に伝える」ということにしているのは、彼らが考え易いものだからです。きっと大人が考える芝浦工大の魅力ではなく、学生目線・Z世代目線での芝浦工大の魅力があぶり出されるでしょう。そしてこれがまさに高度SNS社会において最も重要なインサイトとなるはずです。
この授業を体験した生徒が社会に出た時、自社や自社製品・サービス、あるいは自分自身を効果的に発信していける実践的な人材になることを目指しています。是非、学生たちの発信にご期待ください。

原田 曜平教授

1977年生まれ　東京都出身

株式会社博報堂に入社し、博報堂ブランドデザイン若者研究所リーダーを務める。退社後はマーケティングアナリストとして活動。 2022年4月より本学教授に就任。
若者研究とメディア研究を中心に、次世代に関わる様々な研究を実施。実際の若者たちと広告・プロモーション開発までを担う。
2003年度JAAA広告賞・新人部門賞を受賞。
主な著書は「Z世代に学ぶ超バズテク図鑑」(PHP研究所)、「Z世代 若者はなぜインスタ・TikTokにハマるのか？』(光文社新書)など。

工学部／システム理工学部／デザイン工学部／建築学部／大学院理工学研究科
https://www.shibaura-it.ac.jp/
私立理工系大学で唯一のスーパーグローバル大学(SGU)採択校であり、多くの学生が参画する産学連携の研究活動が特長の理工系大学です。近年は理工系女性技術者の育成にも注力しています。東京都とさいたま市に3つのキャンパス(芝浦、豊洲、大宮)、4学部1研究科を有し、約9千人の学生と約300人の専任教員が所属。創立100周年を迎える2027年にはアジア工科系大学トップ10を目指し、教育・研究・社会貢献に取り組んでいます。