営業支援システム(CRM／SFA) 「eセールスマネージャーRemix Cloud」、システム管理者のUI／UXを大幅にリニューアル

～業務設計思考に合わせた直感的なメニューと導線に改善し、経営判断に沿ったスピーディーなシステム変更を実現可能に～

2017-12-11 09:00

営業課題解決サービスを提供するソフトブレーン株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：豊田浩文、以下ソフトブレーン)は、営業支援システム(CRM／SFA)「eセールスマネージャーRemix Cloud(以下 eセールスマネージャー)」のシステム管理者のUI／UXを2017年12月11日(月)に大幅リニューアルしました。

リニューアルの背景

CRM／SFAにおいて管理者向けの画面は複雑で設定変更方法などがわかりにくいのが一般的です。そのためCRM／SFA導入企業の中には、システムを導入したにもかかわらず、その後の市場の変化や経営方針変更に対して、システムを柔軟に変更することができない、あるいは工数/コストがかかってしまうなどの要因から設定変更しないことで、実際の業務とのギャップが生じ、次第に使われなくなってしまうといったことも少なくありません。
そうした中、ソフトブレーンでは、経営者の経営判断や現場の要望を一手に引き受け、経営と現場をつなぐ役割を持つシステム管理者のUI／UXの重要性に着目。システム管理者にとっての使い勝手を向上することで、市場の変化や経営方針の変更を捉えた設定変更を柔軟に行うことが可能となり、結果として全体の使い勝手や現場の業務改善のスピードアップに寄与すると考え、システム管理者のUI/UXを大幅にリニューアルしました。

リニューアルのポイント

リニューアルにあたっては、ソフトブレーン・サービス株式会社が提唱している鉄アレイモデルというフレームワークに基づいてUI／UXを設計しました。

鉄アレイモデルとは、商品、ターゲット、アプローチの3つを整理することで、自社の営業の構造、課題、強みをカンタンに浮き彫りにすることが出来るフレームワークで、ソフトブレーングループの営業コンサルティングにおいて常用されて来たノウハウです。
システム管理者は、このフレームワークに基づいて設定変更することで、自社組織と商品、顧客管理、営業プロセスの設定といった業務設計思考に沿って設定することが可能となります。
また、メニューの簡易検索で設定したいメニューに簡単にたどり着くことができたり、様々な設定がドラッグアンドドロップで直感的にできるようになるなど操作性も大きく向上させました。

主なデザイン変更・改善点

鉄アレイモデルに基づき、業務設計思考に沿って設定することが容易に。

様々な項目、設計でドラッグアンドドロップによる直感的な操作で設定が可能に。

今後の展開

ソフトブレーンでは今後もユーザーおよびシステム管理者の使い勝手を追求し、経営者と現場、そしてそのハブとなるシステム管理者にとって使いやすく、活用できるCRM／SFAとなるよう開発をすすめ、企業の生産性向上に寄与していく方針です。

価格(すべて税別)

「eセールスマネージャーRemix Cloud」(6,000円／ユーザー／月～)
※オンプレミスは75,000円／ユーザー～

■使い勝手No.1(*1)＆国産No.1(*2)のCRM／SFA「eセールスマネージャーRemix Cloud」について
URL： https://www.e-sales.jp/
ソフトブレーンが提供する営業支援システム(CRM／SFA)「eセールスマネージャーRemix Cloud」は、組織営業力を強化します。業種、業界、規模を問わず、各企業に合った営業プロセスを設計し、計測、改善を繰り返しながらマネジメントを行う「プロセスマネジメント」で企業の生産性を向上します。絶えず変化するマーケットや組織の状況に合わせて柔軟な設定変更ができ、常に最適な営業プロセスを設計することが可能です。
また、各種スマートデバイス、携帯電話での操作に最適化しており、スケジュールや履歴の確認、活動報告が容易なため、ストレスフリーに操作可能です。文字入力に頼らない選択方式で情報の数値化を実現しているため、科学的なマネジメントも可能となります。
導入前後のコンサルティングサービスも充実しており、4,000社を超える導入実績に基づくノウハウの提供や教育、定着までお客さまのニーズにあったサービスを提供します。

※記載された社名および製品名は各社の商標または登録商標です。
(*1)株式会社ネオマーケティング調べ：2017年4月全国20～50代の男女／会社経営者・役員・団体役員、会社員・団体職員(派遣社員、契約社員含む)／CRM／SFAの利用者／400名／Webアンケート
(*2)IDC「国内CRMアプリケーション市場シェア_2016年」より自社で推計