2022年上半期 タイヤ・エンジンオイル・自動車用バッテリーの販売動向

 GfK Japan(東京:中野区)は、全国のカー用品店、タイヤ専門店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットの販売実績データ等を元に、市場規模相当に拡大推計した2022年上半期(1-6月)のタイヤ、エンジンオイル、自動車用バッテリーの販売動向を発表した*。

【概要】
・ タイヤは数量前年比14%増と好調で、平均価格は店頭、インターネットともに5%上昇した。
・ エンジンオイル4L缶の販売は、主要な粘度が落ち込む中、0W-16は数量前年比51%増に達した。
・ 自動車用バッテリーで最も販売の多いB19の製品は、インターネット販売が数量前年比26%増と好調であった。

【タイヤ】
 2022年上半期の数量前年比は14%増と好調であった。各メーカーが出荷価格を引き上げたことで、その直前に特需が発生し、3月の夏タイヤの数量前年比は店頭では32%増、インターネットでは35%増と大きく伸長した(図1)。ただその後反動が起こり、6月の夏タイヤの数量前年比は店頭では15%減と大きく落ち込んだ。出荷価格が引き上げられたことに伴い、店頭の平均価格は前年から5%上昇し9,803円、インターネットでは5%上昇し8,039円となった。その結果、金額前年比は店頭では13%増、インターネットでは22%増とともに二桁成長を遂げた。

 夏タイヤのサイズ構成をみると、店頭とインターネットで対照的な傾向がみられた。店頭では高インチの販売が拡大しており、17インチ以上の数量構成比は前年同期の12%から13%に拡大した(図2)。ただ店頭では14インチや15インチが引き続き主流であり、155/65/14では数量ベースで21%、195/65/15では7%を占めた。インターネットでは軽自動車に多く採用される14インチ以下が伸びており、2022年上半期の数量構成比は前年同期の29%から33%に拡大した。特に155/65/14の伸びは著しく、販売本数は前年同期の1.8倍に達した。
 近年注目が集まるオールシーズンタイヤは特に店頭で大きく伸長しており、2022年上半期の数量前年比は36%増であった。GfKが2022年4月に実施した消費者調査では、直近1年以内に夏タイヤを購入した3,294名のうち17%がオールシーズンタイヤの購入を検討したと回答しており、今後さらなる拡大を遂げる可能性はある。

【エンジンオイル】
 2022年上半期の販売量前年比は0.6%減と若干ながら前年を下回った。店頭・インターネット別にみると、店頭では5月まで前年割れが続き、上半期では同2%減と微減であったことに対し、インターネットでは同18%増と二桁成長を見せた(図3)。 

4L缶は数量前年比1%減であったが、インターネットでは同2%増と微増であった。店頭は4L缶全体では同2%減と落ち込んだなか、全合成油は同4%増と伸長した。平均価格は、店頭では3,611円と前年から横ばいであったことに対して、インターネットでは販売数量の8割を占める全合成油の価格が上昇したことで、前年同期から9%上昇した。結果、インターネットの金額前年比は11%増と二桁成長となった。
 4L缶では0W-20の販売が最も多く、数量ベースで41%を占めた。対して、5W-30の数量構成比は前年同期の23%から22%に、10W-30は15%から14%に縮小した。こうした中、0W-16の販売が好調で数量前年比は51%増に達し(図4)、数量構成比は2%から4%に拡大した。

【自動車用バッテリー】
 2022年上半期の数量前年比は4%増で、店頭では同4%増、インターネットでは同5%増であった(図5)。月別にみると、昨年より気温が低かった2月は店頭では数量前年比19%、インターネットでは同20%増と大幅に増加した。店頭ではハイブリッド車向け製品が好調で数量前年比26%増と大きく伸長したことで、店頭の平均価格は13,432円と3%上昇した。インターネットではアイドリングストップ車向け製品の価格上昇の影響が大きく、平均価格は9,550円と3%上昇した。結果、金額前年比は店頭では7%増、インターネットでは8%増と堅調であった。 

自動車用バッテリーのサイズ構成をみると、最も販売の多いB19の数量構成比は、店頭では前年同期の41%から38%に縮小した(図6)。その反面、B20、D26が増加しており、それぞれ13%、8%を占めた。インターネットではB19の販売が好調で数量前年比26%増に達し、数量構成比では19%から23%に拡大した。一方、D23は20%から19%に減少した。

* タイヤはカー用品店、タイヤ専門店(メーカー系列を除く)、ガソリンスタンド、インターネット、 エンジンオイル及びバッテリーはカー用品店、ガソリンスタンド、ホームセンター、インターネットを集計対象としております。


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