「大規模定量調査でみるコロナ禍の生活者変化」　 2019年データと2020年データを比較しての変化を公開

・将来の暮らし向きは、ほぼ3人に1人が「悪くなる」と答えている。・生活の変化は、ほぼ3人に2人が「変わった」と答えている。

2021-05-21 09:00

JNNデータバンク販売代理店株式会社ジェーディーエス(所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木正光、以下「JDS」)は、1971年より半世紀に亘り「全国生活者の意識・行動」をベンチマークしているJNNデータバンク全国調査より25年間の時間軸での生活者の潮流把握に加え、本年のレポートはコロナ禍をテーマとして平時であった2019年データとコロナ禍の2020年データを比較し日本の生活者がとのように変化したのかを確認しています。この度、結果の一部を公開いたします。

1　将来の暮らし向き

～将来の見通しは『良くなる』が5ポイント低下～
・将来の暮らし向きに対する見通しは、「変わらないと思う」が49％で最も多くを占める。
・「非常に良くなる」「少しは良くなる」の計は昨年の28％から5ポイント低下し23％。
・男女とも、年代が上がるほど「少し悪くなると思う」「非常に悪くなると思う」が多くなる。
*単一回答

2　コロナ禍による生活の変化

～20代、大学生などで強い変化実感～
・新型コロナの感染拡大による生活の変化については、「とても変わった」が17％、「変わった」が49％で合わせると3人に2人(66％)が『変わった』と答えている。
・「とても変わった」という人の多い属性は、女性10代と男女の20代、大学生、管理職など。

3　コロナ禍前後に変化した意識・行動

～「コロナ禍以外の社会問題への関心が低下する中、増加する「就職難・リストラ」への恐れ～
・前項では2020年11月時点における回答者の主観的な変化感をみたが、この項ではコロナ禍前(2019年)の調査結果との比較を行い、5ポイント以上の経年変化がみられた意識・行動を中心に抽出した(したがって、コロナ禍の影響による変化でないと思われる項目も含まれる)。
・社会意識等の項目では、＜コロナ禍以外の災害や社会問題への関心の低下＞＜就職難・リストラの恐れの増加＞＜中国に対する反感の増加＞傾向があげられる。
・「買い物カゴや買い物袋の持参」の増加はレジ袋有料化の影響。

～オンライン動画サービス利用の顕著な伸び、スマートフォンによるネットショッピング・動画・音楽・ニュース視聴、キャッシュレス決済の増加～
・デジタルメディア関連の項目についてみると、認知レベルでは「VR」の上昇、「ビットコイン」の低下などがみられるが、最も顕著なのは「TVer」や「TikTok」の認知増加にみられる、オンライン動画サービス。動画配信視聴者が増加し、「TVer」や「Amazonプライムビデオ」などのサブスクリプション型動画サービスの利用が伸びている。
・PayPay等キャッシュレス決済利用が増加。また、スマートフォンでの「ニュースを見る」「ネットショッピング」「動画視聴」「音楽コンテンツ利用」が増加。

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TBSテレビをキー局とする全国28社のテレビ局(JNN系列)が、毎年共同で行っている総合ライフスタイル調査です。
調査対象は、北海道から沖縄にいたる全国の都市部に住む約7,400名の13歳～69歳一般男女。
1971年の第1回調査以来、50年の歴史を持ち、膨大なライフスタイル項目について、他に例を見ない貴重な時系列データを蓄積しています。
年に3回の追加調査(首都圏)も実施しており、タイムリーなテーマにも対応しています。
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※2012年より、Japan-VALS(TM)軸で集計ができるようになりました。
※2014年より、札幌・首都圏・名古屋・関西・福岡の5地区は70～74歳が調査対象に加わりました。