日本オラクル、ビジネス・プロセスとBIの融合を実現する「Oracle Business Intelligence 11g」を発表
日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、代表執行役社長 最高経営責任者:遠藤 隆雄)は、顧客の業務の可視化および連携を実現する拡張性の高いビジネス・インテリジェンス製品群「Oracle Business Intelligence 11g」を発表しました。
新しい特長
-刷新されたユーザー・インターフェースによる分析思考を止めない操作性と、地図情報との連携による新しい分析スタイルの提供
-業務プロセスやウェブ・サービスなどのアクションをダッシュボードやスコアカードなどから直接実行することができる革新的な機能の提供
-新たに統合されたスコアカードにより企業戦略の策定に欠かせない分析データとの連携を実現し、迅速な意思決定を支援
-「Oracle Enterprise Manager 11g」および「Oracle Fusion Middleware」のコンポーネントとのさらに緊密な統合によって、パフォーマンス、拡張性、セキュリティが向上
「Oracle Business Intelligence 11g」は、リレーショナルOLAP (R-OLAP)、多次元OLAP (M-OLAP)およびエンタープライズ・レポートを共通の技術基盤上に統合するソリューションです。新たなOLAP分析機能は「Oracle Essbase」および一般的なリレーショナル・データソースに保存された階層データへのアクセスおよび利用を共通のインターフェースで実現します。
新しく統合された「Oracle BI Publisher」のレポート設計はインタラクティブなウェブベースのレポートおよび高品質なレポートの作成を可能にします。
「Action Framework」によって、業務プロセスやウェブ・サービスなどのアクションをダッシュボードから直接実行することができる革新的な機能が提供されます。
新たに「Oracle Scorecard & Strategy Management」が、「Oracle Business Intelligence 11g」に統合され、企業の戦略および目標と連動した指標やKPI (主要業績評価指数)の追跡を支援します。
新たなユーザー・インターフェースは、マップ可視化機能など幅広い最新のインタラクティブなチャートおよび分析機能を提供します。
「Oracle Business Intelligence 11g」はミドルウェア製品との統合で様々な機能を提供します。
「Oracle WebCenter Suite 11g」との統合:異常時やイベント時の通知、リアルタイムでの分析の共有、共同での意思決定など、ビジネスとEnterprise 2.0サービスやソーシャル・コミュニティを一つにする企業ポータル・プラットフォームと連携します。
「Oracle Secure Enterprise Search」との統合:迅速かつ簡単に「Oracle Business Intelligence 11g」が設定するアクセスおよびセキュリティのパラメーターに基づいた分析レポートや指標を検索することが可能になります。
「Enterprise Performance Management (EPM) System」との統合:「Oracle Essbase」への対応強化や「Oracle Hyperion Financial Management」を対応データソース(情報源)として追加します。
「Oracle Enterprise Manager 11g」との統合:システム管理者が全体のITスタックを管理する環境上でBI性能の管理・監視を行うことができる唯一のBI基盤を実現しました。「Oracle Business Intelligence 11g」の統合されたシステム管理サービスは管理者にパッチの迅速な設定、テスト、実装、監視、インストールを容易に行うことができるようにすることで継続的な可用性を実現するとともに、優れたセキュリティ、拡張性、クエリ性能を実現します。
●オラクルについて
オラクルは世界で最 もcomplete、open、integratedなビジネスソフトウェアとハードウェア・システムの会社です。オラクルに関するより詳しい情報は、http://www.oracle.com/jp をご覧ください。
■報道関係者からのお問い合わせ
日本オラクル株式会社 広報室 野見山
TEL: 03-6834-4837 FAX: 03-6834-6129 E-mail: pr-room_jp@oracle.com
*OracleとJavaは、Oracle Corporation 及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。