日経BPコンサルティング調べ 「大学ブランド・イメージ調査 2018-2019」 (2018年8月実施)【首都圏編】　 大学ブランド力トップ3は、 東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学　 「いま注目されている」大学は日本大学、 「地域貢献」因子は横浜国立大学が首位

株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、12年目になる「大学ブランド・イメージ調査 2018-2019」の結果をまとめ、2018年11月28日に調査報告書を発売しました(調査実施は2018年8月)。

全国9地域456大学について、各大学の認知やイメージなどを尋ねました。
【首都圏編(120校対象)】の大学ブランド力TOP3は東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学。前回からの上昇率では、第1位が横浜国立大学、第2位が同率で東京大学、津田塾大学となりました。

・東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学がトップ3
・前回からの上昇率では、横浜国立大学が第1位、次いで東京大学、津田塾大学が同率で第2位

・「いま注目されている、旬である」は日本大学が第1位。アメリカンフットボール部に関する報道の過熱化よって注目が集まったことが要因といえる
・「地域貢献」因子では、横浜国立大学が首位を獲得した

首都圏の主要大学120校における「大学ブランド力」第1位は、90.7ポイントを獲得した東京大学(表1)。第2位は慶應義塾大学(83.0ポイント)、第3位には早稲田大学(79.5ポイント)が続いた。
前回と比較すると、大学ブランド力上昇第1位は横浜国立大学で3.6ポイント伸ばした(表2)。第2位は東京大学、津田塾大学が同率で、2.1ポイント伸ばした。

大学に関する49項目のイメージについて、それぞれの大学の得票率を見ると、各大学特有の魅力が見えてくる(表3)。「いま注目されている、旬である」の第1位は日本大学。前回の2017年8月調査時は、平均並の評価だったが、今回、アメリカンフットボール部に関連する話題が5月から継続的に報道されたことが、注目度を一気に押し上げた要因といえる。

49項目のイメージを因子分析(※1)によって、関連性の高いイメージ群を6つの因子にグループ分けした(表4)。「地域貢献(※2)」因子のトップは、横浜国立大学。この項目は、地域自治体との連携や地元企業との取り組みから、全国的に国公立大学が上位にランクインする傾向がある。同大学も調査直前の7月には京浜急行電鉄株式会社と新しい交通システムの構築に向けた「産学連携の協定推進に関わる協定」の締結や、日本電気株式会社と同大学COIサテライトによる民間主体「エリアマネジメント」に関する共同研究の一環として、新横浜花火大会で混雑状況などをリアルタイム把握する実証実験を行うことが発表された。
また、同大学では平成23年に「都市イノベーション学府・研究院」を開設、平成29年4月に「都市科学部」を新設しており、都市のあり方や都市社会の構築に関する教育・研究の地盤が強固になっている。地域とのつながりがますます強まることが期待される。

(※1)因子分析・・・多変量解析の分析手法の一つ。調査などから得られた観測変数(この場合、調査結果)が、どのような潜在的な変数(因子)から影響を受けているか探り出す手法。
本調査においては、49項目のイメージに対して、関連の強い項目を束ね合わせ、グルーピングする目的に利用した。

(※2)6因子・・・49項目のイメージを因子分析によって、「一流」「躍動感」「創造力」「グローバル」「地域貢献」「上品・誠実」に分類し、それぞれを構成するイメージ項目の獲得割合をまとめ偏差値化した。本リリースで紹介した「地域貢献」を構成するのは、「親しみが持てる」「地域産業に貢献している」「地域社会・文化に貢献している」の3つのイメージ項目である。

本調査では、大学ブランドを算出する49項目以外にも、大学の「認知率」や、口コミなどに影響される「入学推薦率」「採用意向率」などロイヤルティに関わる結果を客観的評価にまとめている。大学ブランドの浸透度合いに合わせた戦略的なコミュニケーション活動に、ぜひお役立ていただきたい。

「大学ブランド・イメージ調査 2018-2019」

全国の主要大学計456校(医科大学や体育大学、短期大学などは除外)の「大学ブランド力」算出を目的としたインターネット調査。
日経BPコンサルティングの提携先調査機関の調査モニターを中心に、同地域に居住し、仕事をしている方(ビジネスパーソン)や、中学生以上の子どもがいる父母、教育関連従事者に回答を依頼。「地域産業への貢献度」や「研究施設の充実度」、また学生の「語学力」や「コミュニケーション能力の高さ」など大学や学生へのブランド・イメージ49項目を測定。それらから大学ブランド力(偏差値)を算出してランキング化した。調査設計や分析にあたり、企業ブランドおよび製品／サービスブランドの調査で実績のある「ブランド・ジャパン」で培ったノウハウを活用。調査するイメージ項目を洗い出した。調査期間は2018年7月30日～8月27日、本リリースで結果を掲載したビジネスパーソンの有効回答数は、6,671件(首都圏編)。2018年11月28日に地域ごとの調査結果をリリース。
(本リリースのURL： https://consult.nikkeibp.co.jp/info/news/2018/1128ubj_2/ )

・表1

表1

・表2

表2

・表3

表3

・表4

表4

お茶の水女子大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京大学、東京農工大学、一橋大学、首都大学東京、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大妻女子大学、嘉悦大学、学習院女子大学、学習院大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒沢女子大学、駒澤大学、産業能率大学、実践女子大学、芝浦工業大学、上智大学、昭和女子大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、多摩大学、中央大学、津田塾大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政学院大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京純心大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東洋学園大学、東洋大学、二松學舍大学、日本女子大学、日本大学、文化学園大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治学院大学、明治大学、明星大学、目白大学、立教大学、立正大学、和光大学、早稲田大学

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※なお、大学名称が直近で変更になった場合、新規の名称の認知が低いことが考えらえるため、変更前の名称を調査対象としている場合があります。

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