MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、 2018年の「モバイル管理市場」で、 10部門中8部門でシェアNo.1を達成

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1・PC管理サービス「Optimal Biz」が、株式会社テクノ・システム・リサーチ※2(以下 テクノ・システム・リサーチ)より発刊された調査レポート「2018-2019年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」の「モバイル管理市場※3」2018年実績において、10部門中8部門でシェアNo.1※4の評価を得たことを発表いたします。

MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、2018年の「モバイル管理市場」で、10部門中8部門でシェアNo.1を達成

本調査レポートは、テクノ・システム・リサーチがエンドポイント管理市場(PC資産管理／PCセキュリティ管理／モバイル管理市場を含む)について、2018年1月から同年12月までの期間を対象に調査を行ったものです。各ベンダーの意見のみをヒアリングして市場トレンドを出すといった一方向のアプローチではなく、実際に製品を使用しているユーザーにもサーベイを行い、立体的に市場動向を捉える方法をとっています。

このたび「Optimal Biz」は、本調査レポートの「モバイル管理市場」2018年調査結果において、10部門中下記の8部門でシェアNo.1の評価をいただきました。また、同調査レポートではメーカーシェア(売上金額／出荷ライセンス数)の2019年の予測も行っており、両項目ともにシェアNo.1を獲得する見込みの評価を得ております。

◆「モバイル管理市場」2018年シェアNo.1獲得部門

1. メーカーシェア 売上金額
2. メーカーシェア 出荷ライセンス数
3. ユーザー規模別シェア(売上) - 99人以下
4. ユーザー規模別シェア(売上) - 100～999人
5. ユーザー規模別シェア(売上) - 1,000～9,999人
6. ユーザー規模別シェア(売上) - 1万人以上
7. 提供方式別シェア(売上) - SaaS
8. プロダクト／OEM別シェア※5(売上) - OEM

テクノ・システム・リサーチ(TSR)とは、各種マーケティング・リサーチおよび経済図書出版、マーケティング・コンサルティングを行う会社です。主にマルチクライアントレポート(自主企画調査レポート)、定点観測レポート、個別対応リサーチの形態でマーケットリサーチデータを提供しています。

「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/

※1　MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2　本社：東京都千代田区、代表者：藤田 正雄
※3　本レポートでは、PC資産管理、PCセキュリティ管理(オプション／その他を含む)、SaaS、モバイル管理、保守サービスに売上を分類してカウントをしており、それらすべてをトータルした市場を「エンドポイント管理市場」としている。このうち、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス向けのMDM、MAM、MCM機能を提供することが可能なソフトウェア／サービスの市場を「モバイル管理市場」としています。
※4　出典：テクノ・システム・リサーチ、2019年2月発刊、「2018-2019年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2018年「メーカーシェア 売上金額」、「メーカーシェア 出荷ライセンス数」、「提供方式別シェア - SaaS」、「ユーザー規模別シェア - 99人以下」、「ユーザー規模別シェア - 100～999人」、「ユーザー規模別シェア - 1,000～9,999人」、「ユーザー規模別シェア - 1万人以上」、「プロダクト／OEM別シェア OEM」実績値。
※5　他メーカーや通信事業者に対してOEM／エンジン提供している売上をOEMとしてカウントしています。

～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報　　　： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn

商号　　　： 株式会社オプティム
上場市場　： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL　　　 ： https://www.optim.co.jp/
佐賀本店　： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社　： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者　　： 菅谷 俊二
主要株主　： 菅谷 俊二
　　　　　　 東日本電信電話株式会社
　　　　　　 富士ゼロックス株式会社
設立　　　： 2000年6月
資本金　　： 443百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
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