日商エレ、 「HPE GreenLake Nissho DXプログラム」11月1日提供開始  ~HPE GreenLakeでHPE ProLiant DXの小規模導入が可能に~

日商エレクトロニクス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:寺西 清一、以下、日商エレ)は、オンプレミスからクラウドへ移行を検討の企業向けに、HPE GreenLakeにおいてHPE ProLiant DX(Nutanix DXシリーズ)を小規模から始めることができる「HPE GreenLake Nissho DXプログラム」を2021年11月1日に提供開始します。

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社会やビジネスにおいて将来の予測が困難になる中、インフラ導入においてはスピード感が求められていますが、運用に負担がかかるため、クラウド移行に悩む企業は少なくありません。そこで日商エレは、それらの課題を解決するため、従量課金サービスであるHPE GreenLakeを活用し、「HPE GreenLake Nissho DXプログラム」としてパッケージ化することで、小規模から気軽にHPE ProLiant DXを利用していただけるようになりました。

┃「HPE GreenLake Nissho DXプログラム」概要
シンプルな構成・サービス内容で価格を抑えた、従量課金(As a Service)のパッケージプログラムです。本プログラムで提供するHPE ProLiant DXは、Nutanix専用ハードウエアです。日商エレは、日本初のNutanix販売代理店であり、国内No.1の販売実績があります。さらに、HPE GreenLakeにおいては、HPE GreenLakeビジネスにもっとも貢献した日本国内パートナーに表彰される「Japan As-a-Service Partner of the Year」を2年連続受賞しています。「HPE GreenLake Nissho DXプログラム」は、NutanixにもHPE GreenLakeにも実績や知見のある日商エレだからこそ実現できる唯一のサービスです。

特長
●オンプレミスでありながら、クラウドのようなサービス契約が可能
●スモールスタートで開始し、必要に応じてスケールアウトが可能
●初期投資の低減、使用量に応じた従量課金支払いが可能

こんなお客様におすすめ
●ビジネスの成長とIT投資を連動させたい企業
●予測できない変化に迅速に対応できるIaaS基盤を実現したい企業
●パブリッククラウドへの移行に課題を持つ企業

┃「HPE ProLiant DXシリーズ」について
HPE ProLiant DXシリーズは、世界初の「Silicon Root of Trust(シリコンレベルの信頼性)」を採用した世界標準の安心サーバーであるProLiantシリーズをベースとし、Nutanixの誇るシンプルな管理ソフトウエアと組み合わせることで、アジリティ、セキュリティ、シンプルな運用を実現します。

特長
●日本国内・グローバルで不動の地位のある「HPE ProLiantサーバー」をベースにしたNutanix専用ハードウエア
 o あらゆるワークロード向けの幅広い構成をカバーするプラットフォームポートフォリオ
 o 豊富なハードウエアパーツの選択肢
 o 工場にてNutanix環境向けにチューニング

●好評のNutanixの機能・運用スタイルはそのまま
 o Nutanix AHV
 o Nutanix Prism
 o Lifecycle Management

●HPEの先進テクノロジーで差別化
 o HPE Silicon Root of Trust
 o HPE InfoSight for Servers~クラウドによるハードウエア監視

┃「HPE GreenLake/従量課金サービス」について
HPEが提供するハードウエアを従量課金で導入・利用できるサービスです。IT基盤設備をオンプレミスで利用しながら、クラウドのメリットである「使った分だけ支払う」料金体系を享受することができます。これまでのインフラ投資で課題となっていた、多額の初期投資、煩雑なシステム拡張、運用負荷の増大などを解決します。また、日商エレの運用支援サービス Nissho Cross Platform(NCPF)をHPE GreenLakeと組み合わせることで、市場のニーズに適したAs a Serviceを展開しています。

┃日商エレクトロニクス株式会社について
日商エレクトロニクス株式会社は、「Innovation-Leading Company」として、ネットワークからサイバーセキュリティ、コンピューティング、クラウド、業務プロセス改善まで幅広い分野で、次の社会・ビジネスを見据えた新たなイノベーションを創出しています。“Your Best Partner”としてお客様のビジネスに寄り添い、ともに成長するビジネス共創を目指しています。

*記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
*記載の商品名、価格および担当部署、担当者、WebサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。

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