ジボダン社、2年連続でCDPの「A」評価にダブルで認定　 ～存在目的に掲げた大胆な目標を反映した評価～

ジボダン ジャパン株式会社(東京都品川区、代表取締役社長：ピーター・ツィンク)は、フレグランスとフレーバー業界のリーディングカンパニー、ジボダン社(スイス)が、同社の気候変動対応と水の安全性におけるリーダーシップが、再び、CDPの「A」評価にダブルで認定されたと発表しました。

CDPが毎年行う環境関連情報の開示とスコアリングプロセスは、企業における環境に関する透明性の標準的な判断基準として広く認知されています。

今回の「A」評価では、ジボダン社は事業を「世の中を善くする力」として利用しようと努めている企業として、気候と水に関するリーダーシップについて評価された5,800社以上の企業の中で最も業績の良い企業の中に位置づけられています。

ジボダン社CEOのジル・アンドリエは次のように述べています。
「天然資源の保護に向け行動を起こすことは、かつてないほどに緊急性が高まっています。2050年までに気象環境にプラスな企業となることを含め、私たちが存在目的に掲げた大胆な目標の下、リーダーシップを発揮していくことを誇りに思っています。また、こうした取り組みが再びCDPの「A」評価にダブルで認定されたことを嬉しく思います。」

「このような地球規模の大きな課題に立ち向かうときに、私たちの事業を「世の中を善くする力」として利用し続け、自然環境を保護するために日常の活動において存在目的を果たしていくことが欠かせません。」

CDPのCEO、ポール・シンプソンは次のように述べています。
「今年、「A」リストに掲載されたすべての企業の皆様にお祝い申し上げます。環境に関する透明性と行動することでリーダーシップを発揮することは、企業が行える最も重要なステップの1つであり、新型コロナウイルス感染症の影響が目立ったこの厳しい1年においては、さらに感動的でさえあります。気候変動や森林伐採、水不足による事業へのリスクの規模は膨大であり、行動する機会が何もしないことのリスクをはるかに上回ることが分かっています。民間セクターによるリーダーシップは、より政府に行動を働きかける「意欲的な連携」を形作り、持続可能な(CO2排出量を正味ゼロとする)ネットゼロ社会に向けたこの世界規模の志が実現することをより確かなものにします。私たちの「A」リストは、今日行動を起こすことで、将来経済的に優位に立つための備えをする企業を称えます。」

今回の評価は、持続可能性と責任ある事業活動に対するジボダン社のリーダーシップを認定する、2020年における注目度の高い一連の評価に続くものです。その中には、11月のエコヴァディス社の「プラチナ」格付けや、今年はじめに権威あるFTSE4Good Index Seriesにジボダン社が5年連続で採用されたことなどがあります。

2020年7月、ジボダン社はBコーポレーション認証取得に向けた取り組みを発表し、2020年8月にはBムーブメントビルダー(B Movement Builders)の創設メンバーとなりました。Bムーブメントビルダーとは、事業を「世の中を善くする力」として利用する世界的なムーブメントを推進するために協力する上場企業の連合体で、世界的な経済システムの変革を加速し、社会における事業の役割の変化を先導しています。

「A」リストについての全体的な評価の方法と基準については、CDPのウェブサイト( https://www.cdp.net/en/companies/companies-scores )をご覧ください。

ジボダン社は、フレーバーとフレグランスの創造における世界的なリーダーです。その歴史は250年以上にも及び、ジボダン社は長きにわたり香りと味を革新してきました。お気に入りの飲料や毎日の食事、高級な香水や化粧品、洗濯物のお手入れまで、その創造は感性を刺激し、世界中の多くの消費者を魅了しています。ジボダン社は存在目的に基づいた長期的な成長の達成に向けて取り組むとともに、人々と自然の幸せや健康を高める牽引役となることを目指しています。2019年度において全世界で14,900人を超える従業員を擁し、売上高は62億スイスフラン、売上高に対するフリー・キャッシュ・フロー比率は12.7％を達成しました。日本市場には1920年代に参入し、2020年には創業50周年を迎えました。現在、ジボダン ジャパン株式会社が日本において幅広く事業を展開しています。詳しくは https://jp.givaudan.com/ から、さあ、共に思い描きましょう。

CDPは、企業や政府に温室効果ガスの削減および水資源や森林の保全を働きかけている国際的な非営利団体です。投資家により気候調査プロバイダーの第1位に選ばれたCDPは、資産額106兆米ドルを運用する機関投資家らと協働し、投資家と買い手の力を活用して、企業に対し環境への影響の公表と管理を促しています。2020年には、世界の時価総額の50％を超える約9,600社以上が、CDPを通じて環境データを公表しました。また、数百もの都市や州、地域もデータを公表しており、CDPのプラットフォームは、企業や政府が環境変化にどのように対応しているかを示すグローバルで豊富な情報源の一つとなっています。CDPは、We Mean Business Coalitionの創設メンバーです。詳細については https://www.cdp.net/ をご覧いただくか、 https://twitter.com/CDP をフォローしてください。