日経BPコンサルティング調べ 「ブランド・ジャパン2019」　調査結果発表　 消費者編では、Amazonが3年ぶりの首位　 ニトリが初のトップ10入り　 有職者編では、8年連続首位のトヨタ自動車に本田技研工業が続く 　楽天が初のトップ10入り

株式会社日経BPコンサルティング(東京都港区)は、今年で19回目を迎えるブランド価値評価調査「ブランド・ジャパン2019」の結果をまとめ、本日(2019年3月22日)、調査結果データをリリース・発売※します。調査は2018年11月から12月にかけて実施され、回答者数は約6万人でした。
※ブランド・ジャパン2019はこれまでのExcel版に加え、オンラインツール(ブランド・ジャパン ダッシュボード)を併せて提供する。

[ 上位50ブランドのランキングは表1(BtoC編)、表2(BtoB編)をご覧ください ]
表1　■ブランド・ジャパン2019の「総合力」ランキング　消費者編上位50ブランド

表1　■ブランド・ジャパン2019の「総合力」ランキング　消費者編上位50ブランド

表2　■ブランド・ジャパン2019の「総合力」ランキング　有職者編上位50ブランド

表2　■ブランド・ジャパン2019の「総合力」ランキング　有職者編上位50ブランド

BtoC編「総合力」ランキングでは、94.4ポイント(偏差値)を獲得したAmazonが、今回3年ぶりに首位を獲得(表1)。第2位にはYouTubeが、第3位には日清食品が入った。今回新たにトップ10入りしたのは、YouTubeのほか、無印良品(第4位)、トヨタ自動車(第6位)、ニトリ(第7位)、ダイソー(第8位)、楽天市場(第10位)。前回結果と比較するとトップ10の10ブランド中、6ブランドが入れ替わった。また、ニトリは調査開始以来、初めてのトップ10入りとなる。

今回首位を獲得したAmazonはイノベーティブとコンビニエントへの評価が高い。Amazonは、イノベーティブ(革新性)ランキングで1,000ブランド中第1位、コンビニエント(利便性)ランキングで第4位となった(図1)。さらに、強みのイノベーティブ(革新性)に加えて、アウトスタンディング(卓越性)とフレンドリー(親近性)の3因子でスコアが上昇した。当日配達などのEC・流通サービス面だけでなく、映画・ドラマ・音楽・本などが使い放題となる月額制サービスAmazonプライム、注文だけでなく家電の制御も可能にしてくれるスマートスピーカーなど、まさに革新的であり、かつ、便利なサービスが根付き始めているブランドといえる。また、アマゾンジャパンが昨年実施したセールイベント「プライムデー2018」では、プライム会員への新規登録者と注文数が過去最大を記録した。

図1　■消費者編(BtoC編)：「Amazon」4因子スコア (偏差値)

図1　■消費者編(BtoC編)：「Amazon」4因子スコア (偏差値)

(石原 和仁＝日経BPコンサルティング　ブランド・ジャパン プロジェクトマネージャー)

ブランド・ジャパン：国内で使用されているブランドを一般消費者とビジネス・パーソンが評価する、日本最大規模のブランド価値評価調査プロジェクト。2001年に第1回調査を実施し、今回が19回目。一般消費者から回答を求める「BtoC(コンシューマー市場)編」(調査対象1,000ブランド)と、有職者にビジネス・パーソンとしての立場から回答を求める「BtoB(ビジネス市場)編」(同500ブランド)から成る。第2回から調査フレームを固定しているため、過去18年分について同一観点で比較可能である。
BtoC編では企業ブランドと製品・サービスブランド合わせて1,000ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「フレンドリー(親しみ)」、「コンビニエント(便利さ)」、「アウトスタンディング(卓越性)」、「イノベーティブ(革新性)」という4指標を採用した。
BtoB編では500の企業ブランドを対象に調査した。ブランド価値の「総合力」を算出する際に、「先見力」、「人材力」、「信用力」、「親和力」、「活力」の5指標と5つの「企業評価項目」を採用した。調査概要は、別紙の「調査の構成と概要」と「特別顧問およびブランド・ジャパン企画委員会」を参照。

日経BPコンサルティング：日経BP社全額出資の「調査・コンサルティング」「企画・編集」「制作」など、コンサルティング、コンテンツ関連のマーケティング・ソリューション提供企業。(2002年3月1日設立。資本金9,000万円)