刈谷市のキャンピングオフィスで新しいワークスタイルを体験！ 非日常空間での新しい働き方を提案する ビジネスパーソン向けイベントを12月7日(水)に開催

株式会社IZUSHI(本社：京都府京都市)が運営する「osoto Kariya」と株式会社コワーカーズ(本社：愛知県名古屋市)が運営する「IKOMAI DESK」は、2022年12月7日に開催する特別イベントの参加予約を開始いたしました。
愛知県刈谷市で開催される本イベントはキャンピングオフィスやシェアオフィスを通じて新しい働き方を幅広いビジネスパーソンへ伝えていくと共に従来のオフィスなどのワークスペースとは違った非日常を体験できるものとなっています。

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・活躍している人はこう活用する！フリーランストークセッション
開催時間：14:00～15:00(限定20名)
参加費　：無料

・キャンピングオフィスを体験　非日常空間での異業種交流会を楽しもう！
開催時間：15:05～15:55(限定30名)
参加費　：無料

・リモートワークへの課題と解決策　現役企業担当者によるパネルディスカッション
開催時間：16:00～17:00(限定20名)
参加費　：無料

トークセッション

普段からコワーキングスペースを活用しているフリーランス、事業者によるトークセッションです。刈谷市で活躍する会計士、英語コーチ、ごはん研究家など多種多様な面々からリモートワークの活用方法や起業への活かし方などをお話しいただきます。

・アカリヤ会計事務所　代表 武内佳
・英語ライフコーチ　松本晃秀
・一般社団法人和のナチュラル薬膳協会　代表理事 サニー早苗

異業種交流会

キャンピングオフィスという非日常空間で様々な人と出会い、繋がることのできる異業種交流会です。フリーランスや経営者、企業担当者など幅広い方々が参加するイベントですので、刈谷市でビジネスマッチングを求めている方は是非ご参加ください。

パネルディスカッション

昨今、働き方の改革が各地で進みつつあります。オフィスに出社せずにフルリモートで業績を上げている会社なども注目されています。しかし、まだまだ導入に踏み切れていない経営者も多いのでは無いでしょうか。そこでリアルな現場からの声や課題や解決策などについてディスカッションします。

・株式会社IZUSHI　執行役員 CDOマーケティング本部 副本部長 箸方昭治
・株式会社ノダキシーアンドシー　取締役課長　野田康弘
・刈谷市役所 産業環境部　商工業振興課　主査　山田崇人

■企業紹介：株式会社ノダキシーアンドシー( https://nodaki.jp/cc/index.html )
明治40年の創業当時から名古屋駅前に本社を構え、国内6拠点体制で機械・工具の販売を主力とした、モノづくり企業のサポートをしている会社です。
その他、ノダキグループとして、グループ会社4社(内海外2拠点：タイ・中国)も展開しています。
現在では、SDGsの取組にも力を入れ、資源の有効活用の為の「超硬工具のリサイクル活動」や、人々の健康を守る為に、熱中症対策商品の「現場の相棒　塩ビタミンゼリー」の販売にも注力しています。また、商品開発にあたっては、同じ西区の老舗駄菓子製造メーカーの「共親製菓」様とパートナーシップ連携を図りました。
また、『愛知県フェンシング協会』へのスポーツ支援活動や、各地域の『子ども食堂』への寄贈活動も行っており、地域貢献の取組として今後も注力していきます。

■企業紹介：株式会社IZUSHI( https://www.ztec-izushi.co.jp/ )
生産財(機械・工具)の専門商社として、創業から100年以上。
国内トップメーカーなど取り扱い商品は8万点以上にのぼります。
中部支店の2階でキャンプ用品のスノーピーク様とコラボし、『キャンピングオフィス osoto Kariya』を併設しています。地域の活性化と多彩な人の交流で、地域を元気にする拠点としての活動を行ってまいります。

開催日時：2022年12月7日(水)14:00～17:00
会場　　：osoto Kariya
所在地　：〒448-0807　愛知県刈谷市東刈谷町2-2-2(IZUSHI中部支店2F)
参加費　：無料
イベントへの参加申し込み・詳細ページ： https://ikomaidesk.com/event/event22-12-7/

株式会社IZUSHI( https://www.ztec-izushi.co.jp/ )
株式会社コワーカーズ( https://coworkers.fun/ )
コワーキングスペース・シェアオフィスのトータルサポートサービスを展開、新規開業から、既存店舗の運営支援、店舗運営システムや無人運営システムの開発や販売、事業モデル構築や補助金申請など、全国対応で幅広くサポートをしております。日本の働き方を変えること、リモートワークを通じた地方の活性化を目指した取り組みを広げていきます。