[奈文研コラム]デジタル時代における文化財防災と情報活用

＜様々な機関が迅速に情報を公開する時代＞
　2024年1月1日夕方、能登半島地震が発生しました。国土地理院では1月2日に能登半島の空中写真を撮影し、３日には公開しました。４日には地震によって生じたとみられる斜面崩壊箇所及び土砂堆積箇所を公開、７日には空中写真判読による津波浸水域（推定）が公開されています。9日には森林総合研究所が能登半島を対象とした微地形表現図（ＣＳ立体図）を公開しました。他にも航測会社等から様々なデータが公開されています。多数の機関がデータを迅速に公開することで、データに基づいた把握や分析が可能となりました。

　文化財分野においては、文化財総覧WebGISに全国66万件の文化財データが登録されています。建造物や史跡など様々な文化財データが登録されており、地図から文化財を探すことが可能です。奈良文化財研究所文化財情報研究室では、自治体が公開している文化財オープンデータを順次登録しており、能登半島各市（七尾市・輪島市・珠洲市・志賀町・中能登町・能登町・穴水町）の文化財データは登録を終えています。

画像１　石川県珠洲市沿岸部にて、文化財（黄色い点とオレンジ）・津波範囲（青）・斜面崩壊箇所（赤）を表示

　ここに国土地理院が公開したデータと文化財情報を重ねることで、被害の推定などが可能になりました。例えば山城などの山中にある遺跡範囲と斜面崩壊箇所データを重ねることで、遺構への影響可能性を探ることができます。被災地では文化財関係者のリソースが逼迫しており、効率的な取り組みが求められます。また長期にわたって余震が続く可能性もあり安全を確保したうえでの活動が必要とされます。最終的には現地に赴く必要がありますが、リモートセンシングのように離れた場所から分析することは有効です。デジタルであれば、当該現地ではなく遠隔地からの作業分担も可能となります。リスト１は文化財総覧WebGISにて登録している災害関係のデータです。インターネットさえ接続できれば、無償で誰でも利用できる情報プラットフォームを提供することは国立の研究所としての役割ともいえます。