コロナ禍でのキャリアアップを支援！ CompTIA認定資格試験 オンライン試験の 日本語対応サービス提供開始
ワールドワイドで100ヵ国以上の国と地域で取得されている認定資格を提供するCompTIA(コンプティア)日本支局(本部：米国イリノイ州／日本支局長 グラハム ハンター)は、CompTIA認定資格試験 オンライン試験の日本語対応サービスの提供開始を発表しました。
これにより、従来の受験環境に加え、職場や自宅などの安全な環境からの受験を可能とし、コロナ禍の現状でも受験者のキャリアップをさらに支援します。
CompTIAでは、CBTのグローバルリーダーであるピアソンVUEとのパートナーシップにより公認テストセンターでの受験を展開してきました。
一方で、現在のコロナウイルス感染症の影響を受け、さらに安全で利便性の高い受験環境が求められていました。これに応えるため、ピアソンVUE が提供するOnVUEオンライン監督ソリューションでの受験環境を提供します。
2020年5月以降、日本国内では、英語による試験監督のもとオンライン試験が提供されてきましたが、日本語での試験監督、サポートが提供開始されます。
CompTIAのCEO Todd Thibodeauxは、「コロナウイルス感染症のパンデミックの影響を受け、ご自身のキャリアアップの計画や就職、転職などの計画に影響を感じ、不安に思っていらっしゃる方も多いかと思います。堅牢なセキュリティで保護されたオンライン試験のソリューションでご自身の職場や自宅から認定資格試験の受験を可能とすることで、CompTIAはこういった不安解消にお応えしたいと考えています。
これはまた、CompTIA認定資格にとっても大きな進歩です。長年のパートナーであるピアソンVUEと協力し、世界中の受験者の皆さんにオンライン試験の環境を提供できることを大変うれしく思っています。」と述べています。
オンライン試験では、試験場所だけではなく、ご自身のスケジュールに合わせ受験時間を選択できることも大きな特徴です。
従来のテストセンターと同じ監督条件下の受験をオンラインで実現することで、認定認定資格を変わらずに提供することも可能としています。
【CompTIA(コンプティア)について( https://www.comptia.jp )】
1982年、様々なIT規格の標準化を提言するため、ITベンダーとパートナー企業がオープンな対話を行う場なるべくグローバルなIT業界団体としてシカゴで設立。1990年、IT業界の活動を反映するべく、名称をCompTIA( the Computing Technology Industry Association)に変更。欧米を中心とし10拠点に拡大し、2001年4月にCompTIA(コンプティア)日本支局を設立。
2020年現在、CompTIA(コンプティア)は、ICT業界を中心にした2,000社以上のメンバー企業、3,000社以上の学校機関、トレーニング関連の企業とのパートナーシップを締結し、数万人を超えるITプロフェッショナルのコミュニティを運営しています。IT業界団体として、ITハードウェア／ソフトウェア、サービスを提供する企業や、業界のキーとなるITプロフェッショナルなどの成功と成長に貢献できるよう、ITに携わる企業や個人の利益を高めるための「教育」、CompTIA認定資格での「認定」、IT業界の声を反映しIT政策に反映するための「政策支援活動」、IT業界への「社会貢献」の4つを柱として活動を続けています。
【CompTIA認定資格について( https://www.comptia.jp/cert_about/certabout/ )】
1993年に、Windowsのリリースを始めとするIT環境の変化に伴い、ITを管理する人材の必要性の高まりから、ビジネス環境において利用されているITハードウェア／ソフトウェアを理解し、より複雑なIT環境の管理、サポート、運用を行うスキルを評価するCompTIA A+の提供を開始。その後、IT環境の変化に伴い、ネットワーク管理者の必要性が高まりCompTIA Network+、セキュリティ人材のニーズに応じCompTIA Security+の提供と、その時代に即した人材を効率的に輩出できるように認定資格が開発されています。CompTIA認定資格は、業界のエキスパートにより開発され、実践力、応用力を評価するベンダーニュートラルの認定資格として、法人を中心にワールドワイドで250万人以上に取得されています(2020年4月現在)。CompTIA A+、Network+、Security+、CySA+、CASP+は、認定資格の人材評価の有効性が認められ、IT認定資格としては数少ないISO 17024の認定を受け、信頼性の高い認定資格として評価されています。日本国内では、ワールドワイドのスキル基準での人材育成を行う企業を中心に、導入が進められています。
2020年現在、Network+など14分野におよぶ業務に関する認定プログラムを提供しています。
