＜初の日本開催＞ 第30回国際情報オリンピック日本大会を成功させよう！ クラウドファンディングサービス「Readyfor」にて支援を募集
本大会は2018年9月 茨城県つくば市にて約85の国と地域から860名が参加予定
特定非営利活動法人情報オリンピック日本委員会は、2018年9月1日～8日茨城県つくば市にて開催される「第30回国際情報オリンピック日本大会(略称 IOI 2018 JAPAN)」に向け、国内最大級のクラウドファンディングサービス「Readyfor」を通じて、目標金額150万円の支援の募集を開始します。世界各国から訪れるトップクラスの情報技術を持った若者たちに日本の魅力を知ってもらうため、エクスカーションなどのおもてなしの費用に充当いたします。
・目標金額 150万円
・募集期間 6月15日～8月10日
・参照URL https://readyfor.jp/projects/ioi2018
IOIの目的と支援金の使途
IOIの目的は、以下の2つです。
1.高等学校3年までに相当する生徒・学生を対象として、数理情報科学の問題解決能力をもつ生徒を見いだしその能力の育成を助けること。
今回のIOI 2018 JAPANには、約85の国と地域が参加することが見込まれています。IOIの競技は個人戦で、1日5時間で3問の問題を解く競技を2日間行います。与えられた課題を解くためにアルゴリズムを考え、それに基づいてプログラムを書き、実際にコンピュータ上で実行させ、出力した結果の正しさを競います。
IOI ロシア大会の様子
2.各国の選手・教育者同士の国際交流を図ること。
各競技日の次の日には、日本文化や最先端技術に触れるエクスカーションが実施され、国や言葉を越えた国際交流が繰り広げられます。
今回お願いする支援金は、この国際交流の費用(エクスカーション移動時のバス代や代表選手への大会参加記念グッズ費)に使用する予定です。
IOI日本開催の背景
現在、日本国内ではエンジニア人材が、需要に追いついかず不足している状況です。IOIは、第30回目で初の日本開催となり、最先端の科学技術が集積するつくば市で開催されます。この大会には、IT企業から若い優秀なエンジニア確保のための協賛の申し込みが相次いでいます。これまでIOIへ出場したOB／OG達は、AI研究やベンチャーの開発部門のトップを務めており、大会は、高い情報技術をもつ生徒・学生の登竜門的な存在になりつつあります。参加した選手は、国内外にネットワークを持つIT社会を担う人材として育つことが期待され、今後もこの大会への注目が高まることと思います。
IOI 2018 JAPAN 開催概要
・大会名称：第30回国際情報オリンピック日本大会 (略称 IOI 2018 JAPAN)
・開催日程：2018年9月1日(土)～8日(土)
・開催場所：茨城県つくば市 (つくばカピオ、つくば国際会議場)
・参加国数：約85カ国・地域
・参加者数：約860名(選手約320名、関係者約540名)
・Website：https://jp.ioi2018.jp/
【付記】国際情報オリンピックとは
1987年10月にパリで開催された第24回UNESCO総会において、中等教育段階の生徒たちを対象に、情報科学分野の国際科学オリンピックを開始すべきであるという建議が、ブルガリア代表のブラゴベスト センドフ教授［Professor Blagovest Sendov］により提案されました。その建議は採択され、UNESCOの1988～1989年次計画の主プログラムV「教育と養成・訓練と社会」の「V.2 科学・技術教育」に組み込まれました。1989年、UNESCOの支援の下で第1回のIOIがブルガリアで開催されました。IOI(International Olympiad in Informatics)は、こうしてIMO(数学,1959)、IPhO(物理,1967)、IChO(化学,1968)に続き、4番目の国際科学オリンピックとしての歩みを始めました。
科学分野のオリンピックは現在、数学、物理、化学など7種ありますが、IOIは、情報科学(informatics)を対象とするものであり、毎年、ホスト国を変えながら1週間にわたり開催されます。80を超える国・地域から4人ずつ選抜された中高生選手が一堂に会し、情報科学の力を競う競技と相互の親睦を深める行事が繰り広げられます。競技では与えられた現実の問題をモデルにした課題を解くアルゴリズムを考案し、プログラムに仕立ててその効率の良さを競い合います。
2018年9月開催の「IOI 2018 JAPAN」は、30年目にして初めての日本開催となります。この大会には、選手の生徒・学生に加え、その運営に多くの学生・大学院生・若手教員が参画します。彼らが世界中から集まる同世代の若者と交流することを通じて、国内外にネットワークを持った人材として育ち、今後の高度IT社会・超スマート社会を担っていく中核となることが期待されます。
