中華圏インバウンドの復調はいつ？という疑問にずばり回答！ 株式会社BeAがWithコロナ時代のインバウンド戦略 無料ウェブセミナーを10月26日に開催
地方創生事業をおこなう株式会社BeA(本社：東京都渋谷区、代表取締役：武内 大、以下 当社)は、初開催以降多くの企業・自治体のご担当者様にご参加いただいております中華圏インバウンド戦略ウェブセミナーを2021年10月26日(火)に開催することをお知らせいたします。
◆ウェブセミナーの内容
今回は新型コロナウイルス感染症の流行で停滞している中華圏インバウンド市場の最新情報や、関係各所からヒアリングをおこなった情報を基としインバウンドの復調のタイミングを大胆予測！
「今後インバウンドはどうなるのだろう？」
「インバウンドが復調するタイミングで競合他社よりもリードできる方法はないだろうか。」
こういったお悩みを解消すべく、インバウンドの基礎から復調を見据えた戦略の立て方までしっかりと解説します。
ぜひ、貴社のインバウンドに対するアプローチの再開時期やPR戦略の策定にお役立てください。
◆BeAの集客セミナー＆ウェビナーとは
2019年9月に当社初のインバウンド対策セミナーを開催。
セミナーでは最新の情勢はもちろん、これまで難しいと言われてきたインバウンドの集客について、インバウンドの行動ロジックを当社独自に分析することにより構築し実現した効率的な集客テクニックを包み隠さず明かし、ご参加いただいた多くの自治体、企業のご担当者様にご満足をいただきお悩みを解決いたしました。
ご参加いただいた企業様の中にはセミナーご参加後3か月足らずで過去最大級の集客に成功したという嬉しいご報告をいただけた企業様も。
さらに、昨年からはインバウンドだけでなく国内の集客に向けたセミナーも開催、コロナ禍においてはウェブセミナー形式での開催もさせていただき、よりお気軽にご参加いただける環境となりました。
タイトル
中華圏インバウンド戦略ウェビナー
対象者
・自治体の中華圏インバウンドご担当者様
・事業会社のインバウンドご担当者様
開催日時
2021年10月26日(火)
14:00～ 約1時間
内容
(1)中華圏インバウンドの基礎
(2)今後のインバウンド市場の予測
(3)withコロナ時代を見据えた戦略の立て方
(4)質疑応答
場所
Zoomを活用してのウェブセミナーです。開催前日に会場となるURLを送付いたします。
費用
無料
お申込方法
下記URLよりお申し込みください。
https://forms.gle/bVN6fxoNRUVWaJoE7
※下記メールアドレス宛にご会社名or自治体名、ご参加人数、ご参加者様名をご記載いただきお送りいただく形でもお申し込み可能です。
bea@be-a.com
会社概要
商号 ： 株式会社BeA
代表者 ： 代表取締役 武内 大
所在地 ： 〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-23-1 ニューステイトメナー1005
設立 ： 2015年3月
事業内容： (1)中国No.1旅行情報サイト
「馬蜂窩(Mafengwo)マーフォンウォー」をはじめ、「Weibo」
「Ctrip」等の中華圏メディアを活用した
インバウンドビジネス(海外O2O事業)
(2)自社観光情報プラットフォームメディア「夢旅…」を
活用した国内観光誘客事業(国内O2O事業)
(3)移住定住促進事業
(4)各種集客支援事業(国内外O2O事業)
(5)各種地方創生支援事業
資本金 ： 22,200,000円
URL ： http://be-a.com/
株式会社BeAってこんな会社
国内集客・インバウンド集客事業を主軸とし、国内においてはInstagramや自社で運営する国内向け観光情報メディア「夢旅...」、インバウンドにおいては中華圏の主要なSNS媒体(ウェイボー(Weibo)、ウィーチャット(wechat))や観光情報メディア(馬蜂窩(Mafengwo)、シートリップ(Ctrip)等)、口コミサイト(大衆点評(Dianping))などを幅広く活用、一つの媒体にとらわれないことによるフレキシブルなプロモーション手法と、インフルエンサーや、自社のオリジナル媒体も絡めた当社独自のノウハウで、数多くの自治体様や事業会社様にご活用いただき、効果の大きさ・即効性・コスパなど、様々な面で大変ご好評をいただき、ご満足をいただいております。
企業プロモーションの主な実績
ユニクロ、イオンリテール、スシロー、日本郵政株式会社、三菱地所株式会社など
自治体観光プロモーションの主な取組実績 ※メディア掲載・セミナー講師派遣など
青森県、群馬県、新潟県、石川県、富山県、千葉県、笛吹市、静岡県、滋賀県、兵庫県、和歌山県、那智勝浦町、山口県、徳島県、高知県、愛媛県、島根県、佐賀県、長崎県、別府市、宮崎県、沖縄県 他多数自治体
※2020年3月25日時点掲載済み及び実施済みの企業・自治体から一部抜粋
