「組織パフォーマンスの継続的な最大化」を目指して メドレー社がドキュメントドリブンな社内文化の形成に成功

~リックソフト 企業内の情報・文化をオープンにする Confluence導入事例を公開~

リックソフト株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:大貫 浩、以下:リックソフト)は、豪ソフトウェア企業Atlassian Pty Ltd.(以下:アトラシアン社)が提供するコラボレーションツールConfluenceを、株式会社メドレー(本社:東京都港区、代表取締役社長:瀧口 浩平、以下:メドレー社)に提供しました。メドレー社がConfluenceを、組織パフォーマンス最大化を実現するコアプラットフォームとして確立させることに成功した事例を2021年2月17日に公開します。

「組織パフォーマンスの継続的な最大化」を目指して メドレー社がドキュメントドリブンな社内文化の形成に成功
「組織パフォーマンスの継続的な最大化」を目指して メドレー社がドキュメントドリブンな社内文化の形成に成功

事例概要

メドレー社は、あらゆる業務情報をConfluenceに集約し、情報のオープン化によりコラボレーションを自然発生させる「ドキュメントドリブンな働き方」の文化形成に成功しました。
Confluence導入にあたって、今後さらに組織の拡大が進む中で、社内の情報が分断され、他部署が何をしているか分からないがために、全体としての業務効率や生産性の低下を生む組織のサイロ化に陥ることを危惧していました。
ナレッジ共有ツールの導入には、利活用を社内に定着させることや、利用ルールを浸透させることが課題としてよく取り上げられます。このような課題に対し、メドレー社では主に下記の取り組みを徹底しました。

●経営トップの活用コミットに向けての数々の仕掛けを実施
●全従業員に対し対面で“ナレッジ共有で協働する理想の組織のあり方”を訴求する説明会を実施
●パトロールと正しい活用手法のフィードバックを実施

これらの取り組みが功を奏し、全社員が情報を共有、ナレッジを蓄積していくことで、業務効率が改善し、また情報の透明性が向上することで、Confluenceをコラボレーションの自然発生するコアプラットフォームとして確立させることに成功しました。

メドレー社Confluence事例ページ: https://www.ricksoft.jp/case-studies/medley.html

Confluence(コンフルエンス)について

Confluence
Confluence

情報共有とコミュニケーションのためのコラボレーションツールです。誰でも簡単に情報を作成・共有し、コメントを残すことができるので、必要な情報が一か所に集約されます。

製品紹介ページ: https://www.ricksoft.jp/atlassian/confluence/

今後の展望

リックソフトは「価値あるビジネスソフトウェアで世界中のお客様の価値向上に貢献する」をビジョンに、アトラシアン製品を取り扱うことからビジネスが始まりました。黎明期より、先進的なビジネスアプリケーションは単に手間や時間を削減するだけではなく、ご導入いただいた企業のカルチャーを変え得る可能性を秘めていることに注目していました。ツールを上手く使いこなすことはもちろんですが、メドレー社のようにツール活用を前提とした働き方の再設計をすることで、さまざまな不測の事態に柔軟に乗り越えていける強い組織作りが可能になります。
特に今回のメドレー社の徹底したドキュメントドリブンな働き方の成功事例は、コロナ禍でさまざまな変化の波に揉まれる日本社会にも良い気付きを与えられるものと確信し、今後もツールを活用した業務効率化のための企業文化改革の啓蒙活動を行ってまいります。
引き続き、技術力とノウハウを発揮した導入支援やサポートサービスを提供することで、お客様の価値向上に貢献してまいります。

リックソフト株式会社について

リックソフトは「価値あるビジネスソフトウェアで世界中のお客様の価値向上に貢献する」をビジョンとした、働き方改革を後押しする会社です。海外の先進的なツールのパートナーとして国内に豊富な導入実績があり、同時に自社アプリを開発しています。また導入から運用までをフォローすることで、カスタマーサクセスを実現します。

社名    : リックソフト株式会社
本社所在地 : 〒100-0004 東京都千代田区大手町2-1-1 大手町野村ビル8階
設立    : 2005年1月4日
代表取締役 : 大貫 浩
取扱製品  : Jira Software, Confluence, Slack, Workato,
        Alfresco, WhiteSource
ホームページ: https://www.ricksoft.jp/

登録商標について

記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。


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