Veeva Pulseによると、主要疾患領域の医療従事者における面談のカバー率は、パンデミック後、デジタルエンゲージメントの活用により、約80%近くに達していることが判明

~ 面談可能な医療従事者の過半数はオンラインと対面で面談。ほとんどの医療従事者は面談の相手を3社以下に選定 ~

Veeva Systems【NYSE:VEEV】(本社 : カリフォルニア州プレザントン、日本法人 本社 : 東京都渋谷区、日本法人代表取締役 : Sebastian Bather、以下 Veeva) は、最新のVeeva Pulse Field Trends Reportを発表しました。本レポートは、バイオ製薬業界全体の医療従事者との面談実施状況について、最大規模かつ網羅的な分析を実施しています。データによると、現時点で米国における医療従事者との面談可能率は、すべての疾患領域では平均60%、主要疾患領域は80%に迫る勢いで、増加の要因としては、対面での面談を補完するオンライン面談の利用増加が挙げられます。(本リリースは、Veeva米国本社が発表した報道資料の抄訳です。)



新しい調査結果から、デジタル化が進み、面談可能な医療従事者の50%以上が、対面に加えてオンラインによる面談を実施していることが分かっています。オンラインが加わったことで、プロモーション効果が3倍に向上しただけでなく、対面での面談の頻度も増加しています。面談可能な医療従事者の半数は、エンゲージメントの相手を3社以下に限定しているため、リーチ、チャネルの好み、および有効性の組み合わせを改善していくことがますます重要になっています。
GSK社のコマーシャルオペレーション責任者であるKate Greengrove氏は、次のようにコメントしています。「ここ数年の状況により、当社はフィールドチームの戦略を見直し、医療従事者との良好な関係を維持する方法を改善する必要に迫られています。新たなアプローチにより医療従事者との面談可能率が回復している中、デジタル対応のMRが顧客に今まで以上の経験を提供することで医療従事者への情報提供が効率化し、複数のチャネルを横断するエンゲージメントを通じて当社の全体的なブランド戦略とより密接に連携できることが、Veeva Pulseで証明されました。」
最新のVeeva Pulseのデータによると、オンラインと対面での面談を組み合わせることで、フィールドチームによる面談が最大化することが明らかとなっています。

◉ オンライン面談により面談率が急上昇:フィールドチームの面談率は平均60%で、パンデミック中の約20%から上昇しています。面談率の増加は、オンラインおよび対面の面談の利用によってもたらされており、面談可能な医療従事者の半数以上がこの組み合わせを好んでいます。面談率は主要疾患領域ではさらに高く、例えば腫瘍内科では78%がオンラインと対面を利用しています。

米国の医療従事者との面談状況(疾患領域およびチャネル別)

 米国の医療従事者との面談状況(疾患領域およびチャネル別)
米国の医療従事者との面談状況(疾患領域およびチャネル別)

◉ 医療従事者は今まで以上に相手を選定している:面談可能な医療従事者の半数は、面談相手を3社以下の製薬企業に限定しています。ほとんどの腫瘍内科医は3社またはそれ以下と面談しており、精神科医の30%は1社のみに面談を限定しています。一方、免疫内科医の70%は4社以上とコンタクトを取っています。

米国の医療従事者の選択性(30日間の平均)

米国の医療従事者の選択性(30日間の平均)
米国の医療従事者の選択性(30日間の平均)

◉ オンラインと対面の面談を併用してリーチを拡大:オンラインを利用する医療従事者は、より頻繁に企業と面談しています。腫瘍内科では、オンラインと対面でMRと面談を行う医療従事者は、対面のみの面談と比べ2倍以上の頻度で面談しています。
◉ 大きな成果を上げているフィールドチームは、デジタル化に対応し、医療従事者との時間を最大化している:特に成功している現場チームは、面談を行う回数が最大で40%多く、コンテンツも5倍近く使用しており、新規処方数も最大で80%増となっています。

Veeva Business Consulting担当ヴァイスプレジデントであるDan Rizzoは、次のようにコメントしています。「Veeva Pulse Field Trends Reportは、業界全体の医療従事者との面談状況とチャネルの有効性について、包括的な視野を提供します。これにより各チームは、エンゲージメントを強化し、より良い成果を上げるためにどのようなアクションを取れるのか知ることができます。面談状況の変化とデジタル化の影響を把握できた企業は、ターゲティングとチャネルミックスを見直すことができます。また、どのような現場チームを作れば、最も有意義で効果的なエンゲージメントを各疾患領域にわたって提供することができるのか、考えられるようになります。」

日本市場のトレンド

1. 当四半期の日本では、対面によるエンゲージメントがチャネルミックス全体の最大65%を占めました。2番目に好まれているチャネルはEメールでのやり取りで、チャネルミックス全体の23%を占めています。

チャネルミックスの推移

チャネルミックスの推移
チャネルミックスの推移

チャネルミックス

チャネルミックス
チャネルミックス

2. コンテンツ使用率は当四半期末に向けて徐々に増加し、対面での面談では17%、オンラインでの面談は25%に達しました。それでも、他の地域と比較すると非常に低い数字となっています。

コンテンツ使用率(チャネル別)

コンテンツ使用率(チャネル別)
コンテンツ使用率(チャネル別)

3. Approved Emailの送信数は、当四半期全体を通して安定しており、開封率は48%、クリック率は5%でした。

Approved Emailの使用数

Approved Emailの使用数
Approved Emailの使用数

4. Veeva Engageでの面談時間は44分で、世界平均と比べて高めでした。

Engageでの面談時間

Engageでの面談時間
Engageでの面談時間

ユーザータイプ別の活動状況

ユーザータイプ別の活動状況
ユーザータイプ別の活動状況

Veeva Pulse Field Trends Reportについて

Veeva Pulse Field Trends Reportは、年間6億件以上の医療従事者とのやり取り(世界中のバイオ製薬企業のコマーシャル現場チームが行うやり取りの80%以上に相当)を対象に分析を実施しており、医療従事者とのエンゲージメントに関する業界最大規模のベンチマーク評価となっています。この分析では、Veeva CRMに記録されたリアルタイムのトランザクションデータをまとめることで、ライフサイエンス業界全体のエンゲージメント活動を概観できるようにしています。Veevaはこのデータを四半期ごとに公開しており、企業が効果的かつ正確にパフォーマンスのベンチマーク評価を行い、適切かつ実行可能な目標を設定して継続した成長と効果を実現できるよう支援しています。



【Veeva Systems社について】
Veeva Systems社はライフサイエンス企業向けにクラウドベースのソフトウェアを提供するグローバルリーディングカンパニーです。世界最大規模の製薬企業からバイオテクノロジー分野の新興企業まで、1,100社を超える顧客に技術革新への取り組みや卓越した製品力によって、お客様の成功にコミットする様々なサービスを提供しています。パブリック・ベネフィット・コーポレーション企業としてVeevaは、お客様や従業員、提携企業、株主、サービス提供業界を含むすべてのステークホルダーの利益バランスを保つことにコミットします。詳しくは、https://veeva.com/jp/をご覧ください。

Veeva Forward-looking Statements
This release contains forward-looking statements regarding Veeva’s products and services and the expected results or benefits from use of our products and services, including certain of our new solutions and applications that are still under development or not generally available. These statements are based on our current expectations. Actual results, availability, and any future events relating to these products and services could differ materially from those provided in this release and we have no obligation to update such statements. There are numerous risks that have the potential to negatively impact our results, including the risks and uncertainties disclosed in our filing on Form 10-Q for the period ended July 31, 2022, which you can find here (a summary of risks which may impact our business can be found on pages 39 and 40), and in our subsequent SEC filings, which you can access at sec.gov.


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