『リクナビNEXT Tech総研』の研究レポートサイバーエージェント藤田社長が語る広告事業脱却とは

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長 兼 CEO:柏木 斉)が運営するサイト『リクナビNEXT Tech総研』(http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/)は、エンジニアの「仕事・職場の実態・気になる給与」「賢い転職ノウハウ」情報を毎日お届けしています。

▼『Tech総研』トップページ
http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/docs/ct_s01100.jsp?vos=nyternns000000000001

――――――――――――――――――――
■100の新規プロジェクトを、わずか2年間で生み出す
 サイバーエージェント藤田社長が語る広告事業脱却とは
――――――――――――――――――――
サイバーエージェントは先日、インターネット広告事業の大改革と、インターネット総合サービス企業として新たなインターネットメディアの創出を強化することを明らかにしました。そこではスマートフォンを中心に100の新規事業を、わずか2年間で生み出すという──その真意とは?
『Tech総研』編集部はサイバーエージェント藤田社長に直撃インタビューしました。

先頃、サイバーエージェントはインターネット広告事業の大改革を決断しました。これまで「インターネット広告事業本部」と呼ばれていた部門を「ネットビジネス総合事業本部」に改組し、ネットに関する事業を、幅広く展開する組織に刷新しようというのです。

これまで同社の事業は、ブログサービスやアバターコミュニティサービスを展開する「Ameba」関連事業、オンラインゲームやソーシャルアプリケーションを開発・運営する「インターネットメディア事業」、国内外のネット企業を対象にしたベンチャーキャピタルの「投資育成事業」、そして、インターネット広告の企画から制作・運用まで行う「インターネット広告事業」の4つが柱になっていました。このうちインターネット広告事業を担うのは、インターネット広告代理店部門。この事業は創業当初からの事業であり、かつ売上高も国内最大級規模であるため、同社はときに「ネット専業広告代理店」と呼ばれることもありました。

今回の組織改革で新たに誕生するのが、「ネットビジネス総合事業本部」です。ここでいうネットビジネスには、メディア、広告代理、テクノロジー、サービスなどが含まれるということで、いわば、ネットビジネス全般を扱うという位置づけです。事業構想は大きいし、未知の部分も多いですが「ネット専業広告代理店」という呼ばれ方から完全に脱皮したいという決意が、藤田氏にはあるそうです。
そして、藤田氏がインターネット広告事業の改組を決めた理由は、もう1つあります。スマートフォンの爆発的な普及です。

同社が新たな方向に舵を切った背景は?彼らはどんなエンジニアを求めているのでしょうか?そして、そこで得られるやりがいはどんなものなのでしょうか?

本レポートでは、エンジニアの実力を伸ばせる開発環境と、やりがいが両立した同社の職場についても詳しくレポートしています。


▼詳細は下記URLにてご覧ください。
http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/docs/ct_s03600.jsp?p=001992&vos=nyternns000000000001

――――――――――――――――――――

▼『Tech総研』の新着記事をお届け・メルマガ配信登録はこちら
http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/docs/ct_s04300.jsp?rfr_id=tmmrel&vos=nyternns000000000001

▼『Tech総研』Twitterアカウント
http://twitter.com/techsouken

▼リクルートについて
http://www.recruit.co.jp/

――――――――――――――――――――
◎『Tech総研』概要
――――――――――――――――――――
エンジニアのための「仕事・職場・転職」応援サイト。
エンジニアの「仕事・職場の実態・気になる給与」「賢い転職ノウハウ」「エンジニアだからわかるあるあるネタ」など、エンジニアライフを楽しむ情報満載。

パソコン版:http://rikunabi-next.yahoo.co.jp/tech/docs/ct_s01100.jsp

――――――――――――――――――――
【本件に関するお問い合わせ先】
https://www.recruit.jp/form/inquiry_press.php
――――――――――――――――――――

『リクナビNEXT Tech総研』
『リクナビNEXT Tech総研』

AIが記事を作成しています