日産自動車、減税措置に適合する車種を拡充
日産自動車株式会社（本社：東京都中央区銀座 社長：カルロス ゴーン）は、CVT等の技術改良により、本年4月に施行される「環境対応車普及促進税制」による自動車取得税および自動車重量税の減税措置※1に適合する車種を拡充し、4月23日より全国一斉に販売を開始※2する。
今回改良を行った車種は「キューブ」「ノート」「ティーダ」「ティーダ ラティオ」「ウイングロード」「エクストレイル」「セレナ」の7車種である。これらを含め、日産車全体で13車種が、自動車取得税と自動車重量税が50%あるいは75%減税される。
日産は減税措置に適合する車種を“「Nissan ECO」シリーズ”と総称し、軽自動車・商用車を含む本減税措置の適合車種ラインアップを拡充することにより、お客さまの商品選択の幅を広げ、さらなる拡販を目指していく。
「キューブ」「ノート」「ティーダ」「ティーダ ラティオ」「ウイングロード」のHR15DEエンジン＋CVT搭載の2WD車は、エンジンおよびCVTの制御変更、オルタネーターによるエネルギー回生、停車時のアイドル制御などにより燃費向上を図った。また、「セレナ」、「エクストレイル」のMR20DEエンジン搭載の4WD車もCVTの制御を変更した。なお「エクストレイル 20GT（クリーンディーゼル車）」は「次世代環境車」として、自動車取得税と自動車重量税が全額免除される。
２．主な採用技術：
●エンジンとCVTの制御変更による燃費向上
・発進時に「燃費意識の高いベテランドライバーのようなアクセル操作」ができるようアシスト。（キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード）
・緩い上り坂や前車追従時など、短時間だけ軽くアクセルを踏んだ状態での変速を抑え、スムースかつ無駄な燃料消費を抑制。（キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード）
・これまでも、停車時にドライブ（D）レンジに入っていてもCVT内部はニュートラル（N）レンジ状態に制御し、燃料消費を削減していたが、今回はその削減時間をさらに拡大。 （キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード）
・CVTのロックアップ領域を拡大し、従来よりも更に低い車速域まで燃料カットを行うことで、減速中の燃料消費を低減。（キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード、セレナ、エクストレイル）
●オルタネーター回生制御による燃費向上 （キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード）
・減速時に、走行する車両の持っている運動エネルギーをオルタネーターが電気エネルギーに変換してバッテリーに電力を蓄え（回生）、走行中およびアイドリング時にこの蓄えられたエネルギーを使用することによって、エンジンの負荷を低減。今回さらに、従来に比べ、バッテリーの充放電量を増やすと同時に、低い車速域までエネルギー回生を行い、ガソリン消費を更に削減。
●空気抵抗の低減による燃費向上 （キューブ、ノート、ティーダ、ティーダラティオ、ウイングロード）
・空気抵抗を少なくするため、エンジンルーム下などに気流を整える空力パーツを追加。
●カーウイングスナビゲーションシステム（地デジ内蔵・HDD方式）装着車に、「エコドライブ支援」を搭載（ON/OFF機能付） （ティーダ、ティーダラティオの一部グレード対象）
・エンジンとCVTの協調制御により、急なアクセル操作をしても、クルマ側で丁寧なアクセル操作に補正し、スムースな発進や安定した巡航など、扱い易さを向上させつつ、実用燃費の向上に貢献。
・「カーブの大きさ」「料金所までの距離」など、ナビゲーション情報を使って、エンジンブレーキ力を最適にコントロール。エンジン回転数を最適に保つことで、燃料カット頻度を増加させ、燃費を向上。
※1：
「平成17年基準排出ガス75%低減レベル（SU-LEV）」かつ「平成22年度燃費基準+25%」を達成した車両で、
自動車取得税は、2012年3月31日までの新規登録車に対し、75%軽減。
自動車重量税は、2012年4月30日までの新規登録車に対し、75%軽減。
なお、自動車税は、2010年3月31日までの新規登録車に対し、登録の翌年度から1年間、50%軽減。（軽自動車を除く）
「平成17年基準排出ガス75%低減レベル（SU-LEV）」かつ「平成22年度燃費基準+20%もしくは15%」を達成した車両で、
自動車取得税は、2012年3月31日までの新規登録車に対し、50%軽減。
自動車重量税は、2012年4月30日までの新規登録車に対し、50%軽減。
なお、自動車税は、2010年3月31日までの新規登録車に対し、登録の翌年度から1年間、25%軽減。（軽自動車を除く）
オーテック扱いの持込登録車種は除く。
※2：「ティーダ」「ティーダ ラティオ」は5月19日から販売開始。
以上
＜関連サイト＞ http://www.nissan.co.jp/EVENT/TAX/
※本リリースは2008年3月31日に日産自動車よりプレスリリースした内容です。
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