KPMG Ignition Tokyo、 長期実践型インターンシッププログラムを開始

この度、KPMGジャパングループのデジタル変革とイノベーション創発の拠点である、株式会社KPMG Ignition Tokyo(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：茶谷 公之、以下、KIT)は、新たなインターンシッププログラムとして、「Internship Program 點火(てんか)*1」を2021年6月から開始します。
本プログラムは最長12か月間、実務現場で実際のプロジェクトに従事する機会を提供する、長期実践型のインターンシッププログラムです。

現在、日本の企業ではインターンシッププログラムを提供していますが、その多くは半日から1週間程度という短期間の講義や座学を中心としたプログラムとなっています2。また、年々「実践的な仕事を経験できること」を希望する学生が増加している中、実務を経験することができた学生は10％以下になっているという調査結果も見られます2。そのような状況を踏まえ、KITでは、学生の皆さんの実務へのより深い理解を促進し、実務を通じた社員との交流を促すために、実践経験を積むことに焦点を当てた「Internship Program 點火(てんか)」を提供することとしました。本プログラムの特徴は以下の通りです。

●実際のプロジェクトにメンバーとして携わり、大学で学んだことを実務の現場で応用できる。
●長期的に実際のプロジェクトに関わることによって、ビジネスの流れを学ぶことができる。
●世界中の優秀な学生が本プログラムに参加するため、多様なバックグラウンドを持つ仲間から多くの学びを得られる。
●最終プロジェクトとして2週間のハッカソンがあり、全社会議やグローバル会議などでの成果発表のチャンスがある。
●カウンセラー制度があり、業務の改善点やキャリアに関するアドバイスなどを受けながらプログラムを進めることができる。
●キャリア選択の参考となるよう、さまざまなバックグラウンドを持つKIT社員から話を聞くことができる「Learning from Professionals」セッションなど、多様なキャリア研修を受講できる。

KITの取締役 CSOであるTim Denleyは次のように述べています。「私たちは、テクノロジーの未来を担うプロフェッショナルの育成に協力できることを大変嬉しく思います。長期インターンシップだからこそ得られる体験を通じて、学生の皆さんは社員から多くを学び、社員は学生から刺激を受け、KITという組織がさらに魅力あふれる場所となっていくことを願っています。」

KPMG Ignition Tokyoは、最先端テクノロジー開発を牽引していく存在として、「Make the Impossible Possible ～ 『できない』を『できる』に」をスローガンとしており、これを体現するような若いプロフェッショナルの育成を、本プログラムを通じて支援していきます。

*1 組織名の「Ignition」は点火を意味し、「自身の学びとキャリア構築に火をつけて欲しい」という思いから「點火」をプログラム名に採用。「點」は「点」の旧字体。
*2 2022年卒特別調査「インターンシップに関する調査」(株式会社ディスコ キャリタスリサーチ)

株式会社KPMG Ignition Tokyo(KIT)は、KPMGジャパンの監査、税務、アドバイザリーサービスの業務に共通のデジタルプラットフォームテクノロジーを開発・構築するとともに、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。KITでは、クラウド、AI、ブロックチェーン、IoTの先端技術の専門家だけでなく、データサイエンス、データ可視化、クラウドアーキテクチャ、システムセキュリティなどの各領域の専門家を国内外から集結させ、膨大で複雑なデータの安全な管理、アジャイルやデブオプスの手法を用いたプラットフォームの開発・運営、そのデータを経営判断に反映するための分析、さらにはそのデータを簡単に理解するための可視化などを進めています。これらの最新デジタル技術と、KPMGジャパンが今まで培ってきた専門的知見を融合させ、グローバルと連携しながら共通基盤とソリューションを創発しています。

KPMGジャパンは、KPMGの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3つの分野にわたる8つのプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野のプロフェッショナルが専門的知識やスキルを活かして連携し、またKPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。
有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社KPMG FAS、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、株式会社KPMG Ignition Tokyo