いま教育現場で必要な「デジタル・シティズンシップ教育」 をテーマに教育従事者対象ウェビナーを9月3日にオンラインで開催

株式会社東洋経済新報社(所在地：東京都中央区、代表取締役社長：駒橋 憲一)は、教育に関する深掘りした情報を提供するメディア『東洋経済education×ICT』主催で、教員、各地域教育委員会など教育従事者の皆様を対象としたウェビナー『いま必要なデジタル・シティズンシップ教育 基礎編 -「危険性の強調」から「賢く活用できる力」の育成へ-』を2022年9月3日(土)にオンライン配信で行います。

ウェビナーバナー

セミナー詳細・申込： https://toyokeizai.net/sp/sm/DC2022/

これまで日本では、情報社会の危険性を強調して、ICTを安全に使うための知識やスキルを学ぶ「情報モラル教育」が行われてきました。しかし、GIGAスクール構想が着々と進行している今、これまでの「情報モラル教育」ではカバーしきれないことが明らかになり、世界では一般的になりつつある、自らが善しあしを判断しながら賢くICTを活用できる力を身に付ける「デジタル・シティズンシップ教育」に注目が集まっています。GIGAスクール構想を意味のあるものにするためにも、この教育を取り入れることは教育界全体にとって最重要事項といえます。
今回は基礎編として、情報モラル教育との違いは？「デジタル・シティズンシップ教育」を実践する際のポイントは？など、「デジタル・シティズンシップ教育」を取り入れる前に、知っておくべき基礎情報を法政大学キャリアデザイン学部教授の坂本 旬氏を迎えてお伝えします。

セミナー名： いま必要なデジタル・シティズンシップ教育 基礎編
　　　　　　 -「危険性の強調」から「賢く活用できる力」の育成へ-
開催日時　： 2022年9月3日(土)14:00～15:30 終了予定
開催形式　： オンラインライブ配信(Zoom)
参加費　　： 無料(事前登録制)
主催　　　： 東洋経済education×ICT
　　　　　　 https://toyokeizai.net/feature/ict-edu
申込　　　： https://toyokeizai.net/sp/sm/DC2022/

公式サイト： https://toyokeizai.net/sp/sm/DC2022/
上記、URLにアクセス、申込フォームに必要事項を入力の上、申込ください。
事務局より事前登録完了のお知らせをメールにてお送りいたします。また、開催日の前日までに視聴リンク(URL)をメールにてご案内いたします。

I. はじめに

II. 「デジタル・シティズンシップ教育」とは何か
＜内容＞米国で誕生し現在のデジタル・シティズンシップの内容になるまでの変遷と急速に注目を浴びたことで生まれた「デジタル・シティズンシップ教育」にまつわる誤解を解説し、正しい「デジタル・シティズンシップ教育」の基礎情報をお伝えします。

III. 今こそ、「デジタル・シティズンシップ教育」の実践が必要な理由
＜内容＞日本の教育現場全体でデジタル・シティズンシップ教育の実践が必要な理由について、大きく3つの観点から解説いたします。

IV. 「デジタル・シティズンシップ教育」を教科学習に取り入れるためには？～ESDとデジタル・シティズンシップ教育の深い関係～
＜内容＞なぜESDとデジタル・シティズンシップ教育が結び付くのか、さらにカリキュラムマネジメントの視点から学校授業における実践ポイントを解説します。

V. まとめ

VI. Q＆A(皆様から事前にいただいた質問にお答えします)

坂本 旬氏
法政大学キャリアデザイン学部教授、図書館司書課程担当。教育系出版社や週刊誌などの編集者を経験したのち、新聞社を中心に雑誌執筆者として活躍。
1996年より法政大学教員。ユネスコのメディア情報リテラシープログラムの普及を目指すアジア太平洋メディア情報リテラシー教育センターおよび福島ESDコンソーシアム代表。基礎教育保障学会理事。

商号　　： 株式会社東洋経済新報社
代表者　： 代表取締役社長　駒橋 憲一
所在地　： 〒103-8345　東京都中央区日本橋本石町1-2-1
創立　　： 1895年11月
事業内容： 雑誌事業、 書籍事業、デジタルメディア事業、データベース事業、
　　　　　 ビジネスプロモーション事業(セミナー・広告・カスタム出版)など
資本金　： 1億円
URL　　 ： https://corp.toyokeizai.net/