自然検索上位表示サイトの変遷調査レポート～過去3年で検索結果「面」はどのように変わったか～
検索エンジンは、ユーザーが探している事柄やその検索意図を汲んだ、関連性が高い検索結果を提供できることを常に目指してサービスの開発に取り組んでいる。関連性が高い情報を提示することにより検索利用者の要求を満たすわけだが、よく用いられる「関連性」とは何だろうか。
例えば、新しいクレジットカードを入手しようと考えているユーザーが「クレジットカード」と検索した時に、あるユーザーは数多あるクレジットカードを多様な切り口から紹介する比較系が含まれている検索結果を「関連性が高い」と評価するかもしれない。一方で、情報比較サイトではなくて、クレジットカード発行会社の公式サイトが多数表示される画面を「関連性が高い」と評価するユーザーもいるだろう。もしかしたら、マイレージがたくさん貯まるカード情報を期待していたために、先述したいずれの検索結果画面も満足しないと答えるユーザーがいるかもしれない。
つまり関連性とは主観的であり、意見は十人十色である。全員が納得できる検索結果を提示するのは検索会社にとって難しい課題の1つなのである。
この関連性をより優れたもの、より多くの人が満足する結果を得られるように、例えば Google は検索履歴や位置情報、デバイス、時間など様々なシグナルを用いて一人一人のユーザーに合わせて検索結果がカスタマイズされるような技術（パーソナライズ検索）を導入している。しかし皆がその機能を常に有効にしているわけではなく、また簡易なパーソナライズに留めている検索サービスもある。こうした一切のパーソナライズが反映されない、中立の（標準の）自然検索結果は、最大公約数的に多くの人が満足するであろうと検索会社それぞれが考える「ベストな検索結果」が表示される。
先に述べたように万人が納得いく「正解」はないのだから、検索各社が掲げる検索の理念や思想がいくらか反映された検索結果となる。例えば、検索サービスを提供する A社とB社は、同じ検索キーワード K に対してベストだと考える結果が異なることもあり、そうした意見の違いはアルゴリズムや検索結果画面の提示方法などの調整や工夫によって反映されていくのである。
検索エンジンは通常、こうした自分たちの検索の理念や思想に基づいた検索結果の変更を公に発表することはないが、私たちが気がつかない間に、こうした意図が反映され、検索結果が変遷していく例は少なくない。
例えば、ある検索会社ではアフィリエイトサイトが上位に表示されにくいのに対して、別の検索会社では他のサイトと分け隔てなく検索結果に並べるケース、人間の生命や権利にかかわる情報については信頼がおけるサイトを優先表示するケースなどが挙げられる。
本レポートでは、いくつか選択した検索クエリについて、直近3年（2012年）からの検索結果の変遷を時系列でまとめることで、その変化を明らかにしていく。
