第2回 学生約23,000人の安否確認メール訓練実施　近畿大学

近畿大学(大阪府東大阪市)は、平成28年（2016年）3月11日（金）、学内情報ネットワーク「近大UNIPA（ユニパ）」を活用して東大阪キャンパスの学生約23,000人全員に一斉メールを配信し、学生からの返信によって災害時の安否確認を行う訓練を実施しました。

【本件のポイント】
● 配信から6日間で対象の学生のうち41.5%（9,613人）が回答、昨年を大きく上回る
● 不測の事態に備え、毎年東日本大震災があった日に訓練を行い学生の防災意識を高める
● 学生の通信手段がLINEやTwitter中心となり、メールの有効性を含め今後の検証が必要

【本件の概要】
大学にとって、災害時の学生の安否確認は非常に重要な任務です。しかし、本学のような大規模大学の場合、混乱時の安否確認は非常に困難を極めます。有効な安否確認方法を模索する中で、昨年から学生全員に対して学内情報ネットワーク「近大UNIPA」を活用したメールによる安否確認訓練に取り組んでいます。

第1回の回答率は27.0%（22,659人中6,118人回答）でしたが、第2回となる今回は41.5%（23,119人中9,603人回答）と、前回を大きく上回りました。今後も継続的に訓練を行うことで学生への周知を徹底して回答件数を増加させ、インターネットを活用して学生の防災意識の向上を図ります。

■メール配信：平成28年（2016年）3月11日（金）11:00、15:00、19:00
■回答期限　：平成28年（2016年）3月16日（水）12:30
■対　　　象：近畿大学東大阪キャンパスに通う大学院生・学部生23,119人
　　　　　　　（大学院、法・経済・経営・理工・建築・薬・文芸・総合社会・短期大学部
■方　　　法：学内情報ネットワーク「近大UNIPA」を使って学生に一斉メールを送信。
　　　　　　　学生が現在の状況を返信。返信結果をリアルタイムに自動集計

【総括】
近畿大学経営学部経営学科准教授　鞆　大輔（専門：情報倫理、経営情報論）
本学が昨年4月に実施した調査では、電子メールを日常的に利用している学生は9.8%と少数派でした。また近大UNIPAから発信されるメールは大学発行のメールアドレスに着信しますが、学生がスマートフォンでこれを受信するかどうかは学生の任意選択です。このことを勘案すると、41.5%という回答率は評価に値する数値だと思われます。

しかし一方で6割近い学生が安否確認メールを未読、もしくは返答しない現状は安否確認の有効性という面では課題が残るのも事実です。未回答学生が未読なのか、それとも既読無返信なのか切り分けを行う調査は必要ですが、現状を踏まえると安否確認のメールが未読のままになっている学生が一定数存在することが懸念されます。今後は電子メール以外の方法についても検討が必要な時期に来ていることは間違いありません。
なお、前述の調査では65.3%の学生が日常的に利用する連絡手段はLINE等のコミュニケーションツールであると回答していたことから、これらのコミュニケーションツールと併用する形での伝達手段を構築することがその一つの方法ではないかと考えます。