ベリントのAIボットをIDCレポートが評価  IDC MarketScapeで汎用会話AIのリーダーに選出

 カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場:VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:古賀 剛、以下 ベリント)は、最近発行されたレポート「IDC MarketScape」の「Worldwide General Purpose Conversational AI Software 2023 Vendor Assessment (doc #US49988023、2023年11月)」でリーダーに選出されました。今回の認定は、「IDC MarketScape」の「Worldwide Voice of the Customer Applications 2023-2024 Vendor Assessment (doc #US50052123、2023年11月)」でリーダーに選ばれたことに続くものです。

 IDC MarketScapeレポートは、会話型人工知能ソフトウェアを専門とするベンダー16社を徹底的かつ詳細に評価しています。これには、各ベンダーの強みと課題の検証も含まれています。

 IDCのConversational AI and Knowledge Discovery担当リサーチマネージャーであるHayley Sutherland氏は、次のように述べています。「カスタマーサポートからタスクの自動化、知識支援まで、さまざまなユースケースで、会話AIテクノロジーはここ数年で、より堅牢で、人間らしく、有能なものになりました。企業は、ビジネスのあらゆる場面で会話型AIアプリケーションを迅速に開発・展開することで大きな投資対効果を生み出すため、ベリントのようなマーケットリーダーに注目しています。

 ベリントは、事前トレーニング済みのモデル、開発の専門知識、および関連機能に強みを持つことを評価されリーダーに選ばれました。レポートには次のような記載があります。「顧客は、コンタクトセンターがエージェントのパフォーマンスを分析、監視できるなど、会話分析やレポート機能を高く評価しています。」

 また、「ベリントの事前学習済みモデルは歴史的に強みの1つであり、Da Vinci AI プラットフォーム内で最新のLLMを利用しているため、2023年においても同様に強みであり続けています。クイック・スタート・オプションとして提供される事前学習済みモデルに加えて、ベリントが会話AI実装の微調整をさらに支援するために現場で協力することも高く評価されています。」と述べられています。

 ベリントのGo-to-Market担当バイスプレジデントであるHeather Richardsは、次のように述べています。「IDC MarketScapeによるこの認定は、会話型AIをアクセスしやすく、拡張性のあるものにするという当社の戦略とアプローチを裏付けるものだと考えています。このような評価は、ベリントのオープン・プラットフォームと専用AIボットを通じて、より有意義な顧客エンゲージメントを創出しながら、迅速で具体的なROIを提供するという当社の取り組みを強調しています」。

 詳しくはVerint Open PlatformとVerint DaVinci AIをご覧ください。

IDC MarketScapeについて

 IDC MarketScapeのベンダー評価モデルは、特定の市場におけるICT(情報通信技術)サプライヤーの競争力の概要を提供するように設計されています。調査方法は、定性的および定量的な基準に基づく厳密なスコアリング方法を採用しており、その結果、特定の市場における各ベンダーの位置づけが1枚の図に示されます。IDC MarketScapeは、ITおよびテレコミュニケーションベンダーの製品・サービス、能力、戦略、現在および将来の市場成功要因を有意義に比較できる明確なフレームワークを提供します。また、このフレームワークにより、テクノロジーバイヤーは、現在および将来のベンダーの強みと弱みを360度評価することができます。

ベリントシステムズジャパン株式会社について

商号  : ベリントシステムズジャパン株式会社
代表者 : 代表取締役 古賀 剛
所在地 : 〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8階
設立  : 2000年
URL   : https://www.verint.com/ja/
事業内容:
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company(TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。

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