近大ICTメロンを使用した新商品「近大ICTメロンパン」 農学部生と地域商品ブランド「irodori kintetsu」による共同開発
近畿大学農学部（奈良県奈良市）は、株式会社近鉄リテーリング（大阪市天王寺区）と共同で、農学部生が「なら近大農法」（ICT農法）で栽培した「近大ICTメロン」を使用したメロンパンを開発しました。令和5年（2023年）1月2日（月）から、人気のパン製造・販売店であるクックハウスで期間・数量限定で販売します。 なお、本件は近畿大学が令和2年（2020年）から全学を挙げて取り組んでいる「”オール近大”新型コロナウイルス感染症対策支援プロジェクト」の一環として実施します。
【本件のポイント】
● 農学部生が「なら近大農法」（ICT農法）で栽培した「近大ICTメロン」を使用
● 近鉄リテーリングが手掛ける地域商品ブランド「irodori kintetsu」との共同開発
● 「実学教育」を理念に掲げる大学として、農学部生が農業の６次産業化を「実学」で学ぶ
【本件の背景】
近畿大学農学部は、少子高齢化に伴う農業従事者の減少や休耕地・耕作放棄地の増加などの社会問題を解決するため、奈良県と連携して「農の入口」モデル事業を展開し、「なら近大農法」（ICT農法）を利用した栽培管理方法の確立を目指しています。
一般的に、農業は個人の経験や勘に頼ることが多く、所得確保の不安定さが問題とされています。農作物の栽培に必要な温度調整などの管理にICT（情報通信技術）を導入することで、農業初心者でも容易に栽培管理することが可能となります。「なら近大農法」では、「農の入口」から「農の出口」までの一連の過程にICTやIoTを導入することで、安全かつ安心な農作物を消費者に提供することを目指しています。
平成29年度（2017年度）から、農学部農業生産科学科（アグリ技術革新研究所兼務）教授 野々村照雄が中心となり、農学部生とともに「なら近大農法」を用いて「近大ICTメロン」を栽培しています。
【本件の内容】
今回販売する「近大ICTメロンパン」は、近畿大学農学部と株式会社近鉄リテーリングが地域商品ブランド「irodori kintetsu」の商品として共同開発しました。近大ICTメロンのピューレを生地に練りこんださっくり食感のパンで、メロンの香りが際立つメロンホイップクリームをふんわりと挟んでおり、パンからもクリームからもメロンの甘い香りが広がります。また、販売用の包装フィルムには、近畿大学工学部情報学科教育情報システム研究室（担当教員：准教授 加島智子）の学生がデザインしたロゴマークが使用されています。
今回の共同開発を通して、農学部生や工学部生が農業の６次産業化を「実学」として学ぶ機会としています。
【販売概要】
商品名：近大ICTメロンパン
販売開始：令和5年（2023年）1月2日（月）
※販売期間は約２週間を予定していますが、商品がなくなり次第終了となります。
※１日あたりの販売個数が変更となる場合があります。
販売店舗：クックハウス近鉄難波駅店
チャオプレッソ＆クックハウス西大寺駅店
チャオプレッソ＆クックハウス上本町駅店
クックハウス近鉄あべのハルカス店
クックハウス近鉄あべの橋駅店
クックハウス近鉄上本町駅店
クックハウス近鉄生駒駅店
このほか、クックハウス直営の一部店舗
販売価格：300円（税抜）
販売個数：1日 300個（予定）
お問合せ：株式会社近鉄リテーリング 商品部 TEL：06-6772-7520
営業時間：10:00～18:00（土日祝を除く）
【株式会社近鉄リテーリング】
所在地：大阪市天王寺区上本町６丁目５番１３号
事業内容：小売店、飲食店およびサービスエリア店舗の経営
URL：https://kintetsu-retailing.co.jp/
「irodori kintetsu」について
株式会社近鉄リテーリングと近鉄沿線地域の生産者や加工業者との連携により、地域の特色を
備えた独創的な新規商品を開発・販売する「made in近鉄沿線」の地域商品ブランドです。
【“オール近大”新型コロナウイルス感染症対策支援プロジェクト】
近大ICTメロンは、「"オール近大"新型コロナウイルス感染症対策支援プロジェクト」の一環として、農業分野の一連の過程にICTやIoT（モノのインターネット）を導入することで、コロナ禍でも安全かつ安心な農作物を消費者に提供することを目指して生産されています。
「"オール近大"新型コロナウイルス感染症対策支援プロジェクト」とは、近畿大学が令和2年（2020年）5月から実施しているもので、世界で猛威をふるう新型コロナウイルス感染症について、医学から芸術までの研究分野を網羅する総合大学と附属学校等の力を結集し、全教職員から関連研究や支援活動の企画提案を募って行っている全学横断プロジェクトです。これまでに126件の企画提案が採択され、約2億3千万円の研究費をかけて実施しています。
