ドローンでの遭難者捜索を可能にする小型シェルターを共同開発 QRコード付き再帰性反射マークで発見率をアップ
近畿大学理工学部（大阪府東大阪市）と日本山岳救助機構合同会社（jRO：ジロー、東京都新宿区）は、光探索用のQRコード付き再帰性反射マーク（M-bright※）を印刷した登山用小型シェルターを共同開発しました。QRコードには個別識別番号を付加し、ドローンを活用した光探索システムで山岳遭難者を捜索することができます。令和2年（2020年）7月頃の発売をめざして製品化を進めています。
※M-bright：NPO法人光探索協会と日本山岳救助機構合同会社で提案しているQRコード付き再帰性反射マークの登録商標です。
【本件のポイント】
●QRコード付き再帰性反射マーク（M-bright）を装着した登山用小型シェルターを共同開発
●小型軽量の強力なサーチライトを搭載したドローンによる遭難者の光探索システムを実用化
●光探索システムによって数百m先の遭難者を捜索し、個人識別することが可能
【本件の内容】
近畿大学理工学部電気電子工学科教授の前田 佳伸は、サーチライトを搭載した特殊な小型ドローンを使用する山岳遭難者探索システムについて研究してきました。実証実験を重ね、今年1月には六甲山スキー場で、200m先のQRコード付き再帰性反射ウェアを着用した学生を探索する実証実験にも成功しています。
今回、前田は日本山岳救助機構合同会社と共同で、小型軽量の強力なサーチライトを搭載したドローンによる遭難者の光探索システムを実用化し、QRコード付き再帰性反射マーク（M-bright）装着の小型シェルターを開発しました。これによって、危険をともなう山岳遭難者の捜索を、ドローンで行うことが可能になります。
小型シェルター（兵庫県神戸市のファイントラック社製）は、天頂部を吊り、可能であれば4隅を固定して設営する仕様になっていて、2人まで待避することができます。また、頭を出してポンチョとしても使用可能であり、雨具の予備として、またプラス一枚の暴風防寒具としても活用できます。6月からの登山シーズンを前に、万が一の備えとして携帯していただくよう、登山者に広めていきたいと考えています。
【開発担当者：日本山岳救助機構合同会社 飯田 邦幸さんのコメント】
政府の緊急事態宣言全面解除を受けて、山岳四団体から「自粛」要請解除後の登山・スポーツクライミング活動ガイドラインが発表されましたが、今後も新型コロナウイルス感染の危機は常に存在することを改めて訴えています。勝手気ままに山に行けないこんな時だからこそ、全面解禁の日に備えて遭難した時の生還率向上につながる小型シェルターを周知していきたいと考えています。
【QRコード付き再帰性反射マーク（M-bright）】
QRコード付き再帰性反射マーク（M-bright）は、ドローンを活用した光探索システムで山岳遭難者を捜索するためのアイテムです。QRコードには、NPO法人光探索協会（大阪府豊中市）が付与した個別識別番号が付加されており、個人登録者の情報が管理・保管されています。したがって、ドローンを用いて山岳遭難者を捜索し、M-brightを探知することによって個人の特定が可能となります。
近畿大学理工学部教授の前田 佳伸が株式会社丸仁（福井県福井市）と共同開発したM-brightは、レインボーの反射光を放射することから、捜索用サーチライトの色を選択することによって太陽光とは異なる鮮やかな色の反射光で、認識率を大幅にアップさせることが確認されています。
【日本山岳救助機構合同会社】
山岳遭難発生時の捜索救助の支援を行う合同会社。登山愛好者を会員とする会員組織で運営され、現在の会員は全国に約10万人。
商 号：日本山岳救助機構合同会社（略称 jRO：ジロー）
Japan Rescue Organization L.L.C
所在地 ：東京都新宿区新宿1-15-8 ANビル7F
代表者 ：若村 勝昭
事業内容：山岳遭難防止と捜索・救助に関するコンサルティング事業、
山岳遭難防止と捜索・救助に関する技術と知識の研修・訓練事業、
山岳遭難捜索救助用具の貸与・斡旋事業、山岳遭難発生時の相談及び
捜索救助活動の斡旋事業など
設 立：平成19年（2007年）12月
【関連リンク】
理工学部 電気電子工学科 工学博士 前田 佳伸 （マエダ ヨシノブ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/444-maeda-yoshinobu.html
